ナレッジ

Digital Frontier

取締役会の展望－テクノロジーに関する課題

Deloitte Global Boardroom Programが取締役と経営幹部を対象に行った最新の意識調査では、企業のテクノロジー分野への投資不足や取締役会におけるデジタルトランスフォーメーションに関する取り組みにギャップが生じていることが判明。

ここ数年、テクノロジー分野への新たな投資とテクノロジーの導入は飛躍的に増加している。しかし、取締役会がどのように、あるいはどの程度、テクノロジー関連の課題に取り組んでいるかは、あまり知られていない。

Deloitte Global Boardroom Programは、2022年初頭に「Boardroom Frontier －取締役会の展望」シリーズの一環として、500名を超える取締役会メンバーおよび経営幹部を対象に意識調査を実施した。また、調査結果を補完するために取締役、執行役、および各領域の専門家に、ヒアリングを行い、テクノロジーに関して世界中の取締役会でどのような取り組みが行われているのかを取り纏めた。

目次

  • テクノロジーの発展＝取締役会の取り組み強化の必要性 
  • 表面的な現状把握による楽観的な認識 
  • ギャップが生じている理由：テクノロジーへの取り組みに関する最重要課題 
  • 調査結果から導くその他重要な課題 
  • サイバーセキュリティ、データ保護、安全性の確保が喫緊の課題 
  • テクノロジーへの取り組みの向上を目指して－取締役会の可能性

Digital Frontier｜取締役会の展望（1.16MB）
Digital frontier: A technology deficit in the boardroom (3.3MB)

調査方法

本調査では、経営幹部（CxO）および取締役会メンバー551名から回答を得た。

回答者の内訳は、EMEA（239名）、米州（188名）、アジア太平洋地域（124名）であった。回答国の上位6カ国は、ブラジル（55名）、英国（54名）、米国（51名）、ドイツ（44名）、オーストラリア（41名）、インド（35名）であった。

調査対象業種は、金融サービス（32%）、製造業（15%）、テクノロジー（9%）、ヘルスケア・製薬（7%）、小売・卸売（7%）、エネルギー・資源（6%）、プロフェッショナルサービス（6%）、建設・不動産（4%）、通信・メディア・エンターテイメント（3%）、物流（2%）、そして「その他」（9%）となった。

回答者の半数以上（53%）は、株式時価総額が10億米ドル以上の企業であった。所有構造の内訳は、49%が上場企業、35%が非上場企業（家族経営を含む）、6%が国有企業、10%がその他であった。

Boardroom Program とは

Deloitte Global Boardroom Programは、世界中のデロイトメンバーファームの知識と経験を結集し、企業の取締役会や経営幹部が共通して関心を寄せる重要なトピックに取り組むプログラムです。

各地のプログラムを補完し、デロイトの実務者と、企業およびその取締役、経営陣、投資家、会計専門家、学術界、そして 政府との間の対話を促進することを使命としています。Deloitte Global Boardroom Programでは、重要なトピックに関する論考の出版に加え、著名なパネリストを招いた必見のウェビナーを開催しており、グローバル企業の取締役や経営陣に知見を提供しており、日本においてもJapan Boardroom Programとして2020年から参画しており、活動を強化しています。

お役に立ちましたか？
取締役会の実効性と次世代の取締役会議長

これからの取締役会議長の役割を示す5つの大きなカギ

監査委員会の展望 

気候変動への対応