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デジタルメディア利用実態グローバル調査2014

Digital Democracy Survey 2014

『デジタルメディア利用実態グローバル調査』とは、デバイス、映像コンテンツ、ニュース・雑誌・書籍、ゲーム、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)、広告を、消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイト TMTインダストリーが2007年より毎年実施している消費者調査です。

デジタルメディア利用実態グローバル調査2014

日本のメディア利用に関する成熟度は発展途上にあり、今後の成長が期待される。

他国と比較すると、日本の消費者にはスマートフォンやタブレットといったスマートデバイスの利活用に対し保守的な傾向が見られるが、若年層を中心に今後活用が進むことが期待される。
日本のメディアコンテンツの利活用に向けて、コンテンツホルダー、 OTTプレイヤー、広告会社、通信会社や機器メーカーが協働し、革新的なデジタルメディア・コンテンツを創出することが期待される。

調査結果サマリー

1.スマートフォン、タブレット、ラップトップPCなどスマートデバイスの普及状況

日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数の56%となった。一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17%で、アメリカの37%に対して半分以下にとどまる。
 

2. スマートデバイスの利用目的

日本でスマートデバイスの利用目的として回答が多かったのは天気、検索、SNS、ゲーム、カメラなどの機能・サービスとなり、他国の結果に見られる映像配信の視聴や読書などコンテンツを楽しむための利用が上位にあがらなかった。
 

3. 映像コンテンツの利用について

日本では、映像コンテンツを良く見るデバイスとしてテレビを挙げる割合が87%と圧倒的に高い。一方で、全年代を通して半数程度が、今後スマートフォン・タブレット等での視聴が増える、と回答。
 

4. ニュースを知るメディアについて

各国で最も高い割合となったのはテレビ。ついでインターネットの回答が多いが、日本ではポータルサイトが圧倒的に強いのに対し、他国では新聞の電子版との回答が多い。特に日本では紙の新聞と回答する割合が他国に対して大きい。
 

5. ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の利用について

SNSの利用者は日本でも5割近くに及ぶが、他国に比べると利用者の割合は少ない。特にSNSに情報を毎日投稿する人の割合はアメリカ53%に対して、日本では1/4未満の13%にとどまった。
 

6. 購買決定に影響力のあるメディア

どの国でも「家族、友人、知人からの推薦」が1位となり、中国以外はついで「テレビ広告」2位となっている。ただ、テレビについては「ながら視聴」が一般化しており番組および広告への注意力が低下の懸念がある。
 

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