Posted: 20 Aug. 2019 3 min. read

ブログ「D-nnovation Perspectives」のスタートにあたり

このたび、「D-nnovation Perspectives」 と銘打ったブログを始めることになりました。このブログを通じて、デロイト トーマツ グループで活躍する様々な分野のプロフェッショナルたちによる、変革の最前線からのインサイトをお届けしていきます。

それにしても、なぜInnovationではなくて、D-nnovationなの?と尋ねられそうなので、この言葉に込められた思いを、グループ全体の戦略およびブランドを統括する立場から、少しお話しさせてください。

「数百年に一度」と言われる大きな時代の転換点において、私たちデロイト トーマツ グループは、従来型のプロフェショナルファームの枠を超え、経済社会や産業の将来像を大胆に示し、その実現に必要な変革を促すための「カタリスト(触媒)」の役割を積極的に果たしたいと考えています。私たちが目指すのは、自らの幅広く深い専門性を縦横無尽に活かしつつ、複雑な社会的課題の解決に向けて様々な領域の人、知識、データをつなぎ合わせ、最適なエコシステムをデザインし、積極的にイノベーションを生み出していく存在です。

こうした役割を担うためには、先ずデロイト トーマツ自身が、大胆な自己変革を遂げなければなりません。徹底的な「内なるイノベーション」が必要なのです。従来型のプロフェッショナルに加え、データサイエンティスト、デザイナーなど、専門分野の異なるタレントを積極的に採用し、組織の壁を取り払って、より高い次元でシナジーを追求していきます。デロイト トーマツ自身のイノベーション、だから、"D-nnovation" なのです。

そして、カタリストとして企業や社会全体に積極的に働きかけ、必要な変革を促進していくためには、Data、Digital、Dream、Diversity・・・ こうした「D」から始まる言葉から導かれる斬新な方法論や根源的なインスピレーションを感度良く吸収して、今までにない発想で取り組んでいかなくてはなりません。だから、"D-nnovation" なのです。

多少荒削りな見解であっても、鮮度の高い内容を積極的に発信することで、新たな視座や重要な論点を率先して指し示したいと思います。様々な“D-nnovation Perspectives”が起点となって、既成概念を乗り越えた、建設的でオープンなディスカッションにつながることを期待しています。

 

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プロフェッショナル

松江 英夫/Hideo Matsue

松江 英夫/Hideo Matsue

デロイト トーマツ グループ 執行役 CETL(Chief Executive Thought Leader)、デロイト トーマツ インスティチュート(DTI)代表

デロイト トーマツ合同会社 デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 パートナー 中央大学ビジネススクール 客員教授 事業構想大学院大学 客員教授 経済同友会 幹事 国際戦略経営研究学会 常任理事 フジテレビ系列 報道番組「Live News α」コメンテーター(金曜日) 経済産業省 「成長志向型の資源自律経済デザイン研究会」 委員 経営戦略及び組織変革、経済政策が専門、産官学メディアにおいて多様な経験を有する。 (主な著書) 「「脱・自前」の日本成長戦略」(新潮社・新潮新書 2022年5月) 『両極化時代のデジタル経営—共著:ポストコロナを生き抜くビジネスの未来図』(ダイヤモンド社.2020年) 「自己変革の経営戦略」(ダイヤモンド社.2015年) 「ポストM&A成功戦略」(ダイヤモンド社.2008年) 「クロスボーダーM&A成功戦略」(ダイヤモンド社 2012年: 共著) など多数。 (職歴) 1995年4月 トーマツ コンサルティング株式会社(現デロイト トーマツ コンサルティング合同会社)入社 2004年4月 同社 業務執行社員(パートナー)就任 2018年6月 デロイト トーマツ グループ CSO 就任 2018年10月 デロイト トーマツ インスティチュート(DTI)代表 就任(現任) 2022年6月 デロイト トーマツ グループ CETL 就任(現任) 2012年4月 中央大学ビジネススクール客員教授就任(現任) 2015年4月 事業構想大学院大学客員教授就任(現任) 2021年1月 特定非営利活動法人アイ・エス・エル(ISL) ファカルティ就任(現任) 2018年10月 フジテレビ「Live News α」 コメンテーター(現任) (公歴) 2022年10月 経済産業省 「成長志向型の資源自律経済デザイン研究会」 委員就任(現任) 2020年12月 経済産業省 「スマートかつ強靱な地域経済社会の実現に向けた研究会」委員就任 2018年1月 経済産業省 「我が国企業による海外M&A研究会」委員就任 2019年5月 経済同友会幹事(現任) 2022年10月 国際経営戦略学会 常任理事(現任)