プロテインが長寿社会の切り札となるか

商品形態が広がり、プロテインを摂取する人が増えることは、日本の「健康長寿の増進」につながると考える。

そもそもプロテイン（protein）とはタンパク質のことであるが、タンパク質は人間の体の約16%を構成し、皮膚や髪の毛、筋肉、内臓などのもととなる重要な成分だ。

少子高齢化が進む日本では、元気に自立して日常生活を送ることができる「健康寿命」を延ばすこと重要な課題の一つとなっている。健康な状態と要介護状態の間を「フレイル」（筋力や心身の活力が低下した虚弱の状態）と呼ぶが、フレイル対策にも骨・筋肉の維持が重要とされており、そのためにはタンパク質の十分な摂取が必要だ。バランスの食材から摂取することを理想としつつ、足りない分をプロテイン等で摂取していくことも今後必要だろう。

利便性と機能性の優れた商品が登場すると、世代を超えたターゲット層に対して需要のすそ野が広がり、市場の拡大につながる。実際にプロテイン補助食品の世界の市場規模は約3.5兆円（252億米ドル、2023年）で、2028年には1.5倍の約5.1兆円（367億米ドル）に拡大するという予測^*1 がなされている。高齢者をターゲット層にしたプロテインも登場しているが、潜在需要はまだまだあるはずだ。

一方で、世界では「タンパク質危機（プロテイン・クライシス）」という共通の課題を抱えている。今後、地球規模で人口が増加することで食肉の消費量は2020年に比べ2032年には10～15％増加する^*2 と予想される一方で、従来の畜産では必要なタンパク質を全て賄えず不足すると言われている。更に従来の畜産は温室効果ガスや水の消費量が多いという課題も指摘されている。

これから必要なタンパク質を賄うためには、プラントベース（植物性由来）のプロテインの増産が必要となる。プラントベースのプロテインは、大豆が主流で、他にもエンドウ豆や玄米があり、更に将来的には微生物をパウダー状にしたプロテイン^*3 も次世代プロテインとして期待されている。

世界のプロテイン市場は、現状では大手や新興企業等が乱立している状態であるため、今後は、日本企業が積極的に参入し、健康長寿の増進に向けて細やかなニーズを捉えた商品開発により市場を作り出すことによって、世界でシェアを伸ばしてゆく余地は大いに見込める。

「健康寿命の増進」と「プロテイン・クライシス」という課題を同時解決できる商品やソリューションが、この日本から次々に生み出される展開に期待する。

※本稿は、2023年7月14日のフジテレビ系列「FNN Live News α」出演時のコメントを基に再構成しています。

参考文献：
*1 Mordor Intelligence “PROTEIN SUPPLEMENTS MARKET SIZE & SHARE ANALYSIS - GROWTH TRENDS & FORECASTS (2023 - 2028)”
*2 OECD, FAO ”OECD-FAO Agricultural Outlook 2023-2032”
*3 味の素「二酸化炭素を栄養源とした微生物たんぱく質「Solein®」の活用　味の素㈱とSolar Foods社が戦略的提携で合意～2024年度よりシンガポールでの市場性検証開始～」 

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関連リンク：
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