調査レポート

2018年 デロイト ミレニアル年次調査

ミレニアル世代は企業に失望し、インダストリー4.0への備えができていないと感じている

世界36カ国、10,455人のミレニアル世代(1983年から1994年までに生まれた世代)を対象とした調査結果を発表。インダストリー4.0への備えができていると回答したミレニアル世代は、10人中4人以下に留まる。

世界36カ国、10,455人のミレニアル世代(1983年から1994年までに生まれた世代)を対象とした調査結果をもとに、この世代の会社への帰属意識や価値観について分析しました。

ロボティクス、IoT、AIやコグニティブ技術といったインダストリー4.0の進展によって、労働の本質が変化している中、多くのミレニアル世代が「安心感」を求めています。

また、彼らは「企業は収益と同時に、社会や環境に対してよい影響を与えるべきだ」と考えている一方、現実には企業は収益をあげることを最優先としており、そのギャップによりミレニアル世代は所属組織に帰属意識を持てないでいます。

主な調査結果

企業に対する見方は悪化している。

過去2年間では上向き傾向であった企業の目的と倫理観に関するミレニアル世代の見解は、今回急激に低下した。彼らにとって賢明な企業が果たすべきだと考えているものと、実際に企業が優先していると彼らが認識しているものとの間には、引き続き大きなミスマッチが存在する。

回答者の4分の3が、「企業は広い地域社会に配慮するより、自社の目標達成に重点を置く」と回答した(昨年の59%から上昇)。また、回答者の約3分の2が、「企業は収益を上げたいというほかに目的を持っていない」と回答した(昨年の50%から上昇)。

2018年 デロイト ミレニアル年次調査 日本版〔PDF, 906KB〕
ダイバーシティと柔軟性は帰属意識を高める重要な要素である

満足のいく報酬と前向きな組織風土は、ミレニアル世代とZ世代の両方を惹きつける可能性が高い。彼らを継続して満足させるには、ダイバーシティ&インクルージョン(一体化)、そして柔軟性が重要な要素である。

従業員構成が多様な組織で働いていると感じている従業員は、多様でないと考える従業員よりも、5年以上同じ企業にとどまる傾向がある(69%対27%)。また、現在の組織に少なくとも5年間勤続する予定の従業員の55%は、3年前と比較して勤務場所と時間の柔軟性が高まったと回答している一方、今後2年以内に離職する予定の回答者の間では、この数値は35%に過ぎない。

若い働き手はインダストリー4.0への備えができていないと感じている

ミレニアル世代は、インダストリー4.0に順応し、その発展に貢献し、進化するビジネス環境で成功するために自社の従業員を育成する企業に敬意を示している。一方で、インダストリー4.0のもとで成功することには自信を持てていない。そこで、ソフトスキルなど、今後必要になるスキル開発への支援を企業に求めているが、「所属する組織は、あなたがインダストリー4.0による変化を理解し、それに備えるための支援を行っていますか?」という問いに対して49%のミレニアル世代は「いいえ」と答えている。

本レポートはDeloitte Globalが発表した内容をもとに、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社が翻訳・加筆したものです。和訳版と原文(英語)に差異が発生した場合には、原文を優先します。

デロイトのミレニアル年次調査について

本レポートは、世界36カ国を代表する10,455人のミレニアル世代およびオーストラリア、カナダ、中国、インド、英国、米国に住む1,844人のZ世代の見解に基づき作成されています。本調査における「ミレニアル世代」とは、1983年1月から1994年12月生まれ、Z世代とは1995年1月から1999年12月生まれの人たちのことを指します。

グローバルのレポート(英文)はこちらをご参照ください。

The 2018 Millennial Survey | Deloitte Insights

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