ニュースリリース

『グローバルモバイル消費者調査』の結果を発表

日本およびアジア 4 カ国のモバイル消費者動向を分析

  • 日本およびアジア 4 カ国のモバイル消費者動向を分析
  • 日本・中国・韓国・シンガポール・インドネシアのモバイル利用実態が明らかに
2013年11月21日

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:近藤 聡)は世界20 ヶ国のデロイトが参加して実施した『グローバルモバイル消費者調査』のうち、日本マーケットにおける動向およびアジア4カ国の分析を含めた結果をまとめた。
『グローバルモバイル消費者調査』とは消費者が携帯電話やタブレット等のモバイル機器をどの程度利用しているのか、モバイルをどのようなことに活用しているのか等の現状把握を目的とするとともに、その指向性がどのように変わりうるかといったグローバルでのトレンドを予測するために、デロイトが 3 年前より実施している消費者調査である。日本マーケットにおける動向を分析すると共に、今回調査に参加したアジア 4 カ国(中国・韓国・シンガポール・インドネシア)の調査結果を分析することにより、アジアのモバイル消費者動向が明らかとなった。日本およびアジア4カ国のモバイル消費者動向の主な特徴は以下の通り。

● スマートデバイス保有率
日本のスマート保有率は 33%、タブレット保有率は 12%。
アジア調査対象国のスマートフォン保有率は、シンガポールの 86%を筆頭に、韓国 85%、中国 82%、インドネシア 77%と、日本よりもかなり高め。

● スマートフォン OS 種別
保有しているスマートフォンを OS 種類別に見ると、日本はアンドロイドが 61%、アップル iOS が33%。中国および韓国はアンドロイドの比率が高く、それぞれ中国 66%、韓国 83%となっている。一方、シンガポールはアップル iOS の比率が 38%と、調査対象アジア国の中では最も高くなっている。またインドネシアではブラックベリーが 47%を占めており、ブラックベリーがスマートフォンの主流であることが分かる。

● 通信キャリア選定理由
日本における通信キャリア選定理由は「友達・家族割」が最も多く 30%。
日本と同様「友達・家族割」が主なキャリア選定理由なのは韓国(24%)、中国は音声通話ネットワークのよさ(34%)、インドネシアはデータ通信のネットワークのよさ(51%)、シンガポールは他サービスとのバンドル利用(22%)が決め手となっている。

● Wi-Fi 利用状況
スマートデバイスで最もよく利用している接続方法として Wi-Fi を利用している割合は、アジア調査対象国の中では韓国が最も高く、スマートフォンで62%、タブレットで85%。最も低いのはインドネシアで、スマートフォン32%、タブレット 63%となった。日本の Wi-Fi 利用は、スマートフォンで 51%、タブレットでは 75%。

● サービス・アプリ課金状況
日本の 12 ヶ月間内にアプリをダウンロードした経験のあるユーザのうち、63%が課金なし(無料アプリ)を利用。
アジア調査対象国の中で最も有料サービス・アプリを利用しているのはインドネシアで、スマートフォンユーザの 31%が毎月 5 ドル以上課金している。

● デロイト グローバルモバイル消費者調査について
本調査はデロイトの委託を受けた独立調査会社が、世界 20 ヶ国合計 38,650 名のモバイルユーザを対象に実施したオンライン調査の結果である。

調査実施期間:2013 年 5 月~7 月
回答者数:38,650 名(うち日本は 2,000 名)
調査対象国:アメリカ、アルゼンチン、イギリス、インド、インドネシア、オランダ、韓国、シンガポール、スペイン、中国、ドイツ、トルコ、日本、フィンランド、ブラジル、フランス、ベルギー、ポルトガル、メキシコ、ロシア

● 調査項目について
本調査の調査項目は以下の通り。
なお、本リリースおよび付属レポートでは一部の調査項目のみを紹介している。その他公開されていない調査項目および分析を希望される場合は jp_tmt_contact@tohmatsu.co.jp までお問合せいただきたい。

調査項目

調査項目

性別・年代・職業

現在利用している通信キャリア

新製品に対する指向性

以前利用していた通信キャリア

保有しているモバイルデバイス

通信キャリア選定理由

保有しているモバイルデバイスブランド、OS

通信キャリア乗り換え理由

以前保有していたモバイルデバイスブランド

契約料金形態

モバイルデバイスの複数台保有による利用変化

毎月のインターネット利用上限

モバイルデバイス選定ポイント

毎月の支払額・料金意識

モバイルデバイスで利用しているサービス・機能

支払額が増加する理由

今後のモバイルデバイス購入意向

希望するデータ通信料金体系

インターネットにアクセスしているモバイルデバイス

複数ネットワーク接続新サービスの利用意向・乗り換え意向

インターネット接続方法

利用しているコミュニケーション方法

Wi-Fi 利用状況

利用しているサービス・コンテンツ

Wi-Fi 利用理由

モバイルアプリ DL 数

Wi-Fi 利用場所

モバイルアプリ課金額

4G/LTE 利用状況 

購入したモバイルアプリ種類・内容

4G/LTE 速度評価 

4G/LTE 速度評価

4G/LTE 買い替え意向 

モバイル広告に対する反応・行動

無制限アクセス(定額制)で利用したいサービス・コンテンツ 

 

高速回線で利用してみたいサービス・コンテンツ 

 



(レポート)
本リリースについて、図表付のレポートは以下を参照されたい。
デロイト 「2013年グローバルモバイル消費者調査」レポート(抜粋)

(グローバルリリース)
『グローバルモバイル消費者調査』の結果は以下を参照されたい。
www.deloitte.com/globalmobile2013

問い合わせ先

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社
マーケティング&コミュニケーション
03-5220-8600
DTC_PR@tohmatsu.co.jp

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トーマツ グループについて:
トーマツグループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそれらの関係会社(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング株式会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー株式会社および税理士法人トーマツを含む)の総称です。トーマツグループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各社がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供しています。また、国内約 40 都市に約 7,100 名の専門家(公認会計士、税理士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はトーマツグループ Webサイト(www.tohmatsu.com)をご覧ください。

デロイト トーマツ コンサルティングについて:
デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)は国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークである Deloitte(デロイト)のメンバーで、有限責任監査法人トーマツのグループ会社です。DTC はデロイトの一員として日本におけるコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびトーマツグループで有する監査・税務・コンサルティング・ファイナンシャル アドバイザリーの総合力と国際力を活かし、日本国内のみならず海外においても、企業経営におけるあらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆる業界に対応したサービスで、戦略立案からその導入・実現に至るまでを一貫して支援する、マネジメントコンサルティングファームです。1,400名規模のコンサルタントが、国内では東京・名古屋・大阪・福岡を拠点に活動し、海外ではデロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有しています。

デロイトについて:
Deloitte(デロイト)は監査、税務、コンサルティングおよびファイナンシャル アドバイザリーサービスをさまざまな業種にわたる上場・非上場クライアントに提供しています。全世界 150 ヵ国を超えるメンバーファームのネットワーク通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスを提供しています。デロイトの約 200,000 名におよぶ人材は、“standard of excellence”となることを目指しています。

Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)およびそのネットワーク組織を構成するメンバーファームのひとつあるいは複数を指します。デロイト トウシュ トーマツ リミテッドおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。その法的な構成についての詳細は www.tohmatsu.com/deloitte/をご覧ください。

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