ニュースリリース

テクノロジー・メディア・通信業界のグローバルトレンド『TMT Predictions 2014』

ウェアラブルテクノロジーの台頭、eVisit(オンライン診療)の拡大、プレミアムスポーツ放映権料の高騰、55歳以上のスマートフォンユーザー向けアプリ開発不足など14の注目トレンドを分析

2014 年 4 月 25 日 

有限責任監査法人トーマツ(東京都港区 CEO兼包括代表 天野太道)とデロイト トーマツ コンサルティング株式会社(東京都千代田区 代表取締役社長 近藤聡)は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッドのテクノロジー・メディア・通信(TMT:Technology, Media and Telecommunications)グループが発行した『TMT Predictions 2014』を翻訳し、日本語版を発表した。

2014年のテクノロジー・メディア・通信業界トレンドの主なポイントは以下の通りである。

テクノロジー
・ 家庭向け電子機器市場、頭打ち目前か

スマートフォン、タブレット、PC、テレビ、ビデオゲーム機を合わせた家庭向け電子機器市場の規模は7,500億ドルを超え、2013年比500億ドルの増加、2007年比では約2倍となるだろう。しかし、今後は成長の鈍化が予想され、売上高の伸びも過去10年に比べてペースが落ち、年間8,000億ドル程度で頭打ちになることが予想される。

・トレンドはウェアラブルグラス

スマートグラス、スマートフィットネスバンド、スマートウォッチの販売台数は約1,000万台、市場規模は30億ドルに到達するだろう。このうちスマートグラスが平均販売価格(ASP)500ドル、約400万台で、最大の売上高となる可能性が高い。スマートフィットネスバンドはASP140ドルで400万台、スマートウォッチはASP200ドルで約200万台を売り上げるだろう。

・ 細分化するタブレット市場

小型タブレット(スクリーンが9インチ未満)の稼働台数が、初めて従来型タブレット(9インチ以上)を上回る可能性が高い。第1四半期末までに、小型タブレットの稼働台数は1億6,500万台に達し、従来型タブレットの1億6,000万台を僅かに超える見込みである。

・ 大規模公開オンライン講座(MOOC)への期待は高い

MOOCの登録受講者数は2012年比100%増加し、講座数は1,000万を超えるだろう。ただし2014年の修了率は低いと予想され、高等教育に相当する全講座におけるMOOCの修了者が占める割合は0.2%に満たないと考えられる。今後オンライン教育の認知度が高まれば、教育機関は同分野への投資拡大を迫られ、公的な単位として認可されることで一層認知度が高まり活用が進むだろう。

・eVisit(オンライン診療)、21世紀の往診スタイル

eVisitの利用件数は世界全体で1億件に達するだろう。これは通院診療と比較した場合のコスト削減額が50億ドルを超える可能性を示唆し、2012年比400%の成長となる。

 

メディア
・有料チャンネルの複数契約が増加

有料テレビサービスを2種類以上契約している世帯は2014年末までに世界中で最大5,000万世帯に達し、約50億ドルの売上が発生すると予想する。ブロードバンドのサービス契約に組み込まれたプレミアム番組を受信する顧客は1,000万世帯増加するだろう。

・新たなテレビ視聴率測定方法の導入で精度向上

ハイブリッド測定という新たな手法が導入され、国内テレビ番組視聴率の測定精度が向上するだろう。この手法はPC、タブレット、スマートフォンでのテレビ視聴も視聴者数に加えて測定するもので、セットトップボックスのチャンネル選択やVOD(ビデオ・オン・デマンド)のサーバーログなど、他のデータセットもカウントされる。

・ プレミアムスポーツが放映権料を押し上げる

プレミアムスポーツ放映権料の総額は、2013年比14%(29億ドル)増加し、242億ドルに達するだろう。欧州各国のトップフットボールリーグ、及び北米のメジャースポーツリーグが新たな契約を結んだことが、放映権料の増加につながっている。

・ 音楽ソフトの売上を牽引する興行権収入

興行権、すなわち聴衆の前で音楽を演奏・放送する権利に対して支払われるライセンス料収入が初めて10億ドルを超えるだろう。興行権収入は少額に思えるが、レコード音楽業界にとっては受け取る金額の大半が最終利益に流れる重要な収入源である。

・ 衛星を活用したVODがサハラ以南のアフリカで飛躍

サハラ以南のアフリカ(SSA)地域では特に南アフリカとナイジェリアの高所得層を中心にVODユーザーが約100万人増えるだろう。SSA地域ではブロードバンドインフラが不足しているが、衛星とDVRでVOD体験を再現することが可能だ。

通信
・売上高で勝るSMS、送信件数で勝るMIM

携帯電話のインスタントメッセージサービスを通じて送信されるメッセージ(モバイルインスタントメッセージ:MIM)件数は1日当たり500億件と、ショートメッセージサービス(SMS)を通じて送信される210億件の2倍以上になると予想する。しかし、2014年にはSMSの世界売上高が1,000億ドルを超え、全MIMサービスの総売上高の約50倍になるとみられる。

・2台目のデバイスとしてのファブレット

ファブレット(スクリーンが5.0~6.9インチのスマートフォン)の出荷台数は3億台に達し、スマートフォン販売台数の4分の1を占めるだろう。これは2013年の2倍、2012年の10倍に相当する。しかし当初の急速な成長は落ち着き、2014年にピークを迎える可能性がある。

・ 55歳以上のスマートフォンユーザー向けアプリ開発不足

先進市場全体で前年比のスマートフォン普及率を最も大きく伸ばすのは55歳以上の年齢層だろう。この層のスマートフォン所有率は2014年末までに45~50%に達すると見込まれ、前年比25%の増加となる。しかし現在200万あるスマートフォンアプリでも、高齢者層の使用を意識して作られたものはほとんどない。

・250ドルの高耐久性デバイスが屋外労働者の生産性を向上させる

一部の屋外労働者にも利用可能な高耐久性デバイスのエントリー価格が250ドルまで低下するだろう。これは従来の堅牢性の高い(ラグド)端末の単体利用から、特定の用途に合わせたデバイスと頑丈なケースを組み合わせた利用とすることで実現した。

『TMT Predictions 2014 』日本語版レポート全文はhttp://www.tohmatsu.com/tmtpredictionsをご覧ください。  

<TMT Predictionsとは>

デロイトメンバーズファームのクライアントとの対話や、デロイトメンバーファームに所属する6,000名を超えるTMT(Technology, Media and Telecommunications)業界専門のパートナーおよびマネージャーからの情報提供、業界アナリストとの討論、ならびに世界の主要なTMT企業幹部へのインタビューから得られた情報をもとに毎年発行しています。

<TMT グループとは> 

TMT グループは世界中のテクノロジ、メディア通信分野企業に対する専門知識と経験豊かなスタッフで構成されています。顧客である 総合電機、 デバイス、ソフトウエア、SI、メディア、出版、通信プロバイダー等の顧客に対し戦略面、実務面での支援を提供しています。

TMTスペシャリストは、ビジネスが成長して行く各段階でこれらの企業が直面する課題を理解し、成功に向けて支援することをその責務と考えています。

メディアからの問い合わせ先

有限責任監査法人トーマツ
コーポレートコミュニケーション
落合 友香
03-6720-8090
press-release@tohmatsu.co.jp

こちらからニュースリリース全文がダウンロードができます。

(PDF,324KB)

トーマツ グループについて: 
トーマツグループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそれらの関係会社(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング株式会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー株式会社および税理士法人トーマツを含む)の総称です。トーマツグループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各社がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供しています。また、国内約40都市に約7,100名の専門家(公認会計士、税理士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はトーマツグループWebサイト(www.tohmatsu.com)をご覧ください。

デロイトについて:
Deloitte(デロイト)は、監査、税務、コンサルティングおよびファイナンシャル アドバイザリーサービスを、さまざまな業種にわたる上場・非上場のクライアントに提供しています。全世界150ヵ国を超えるメンバーファームのネットワークを通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスを提供しています。デロイトの約200,000名におよぶ人材は、“standard of excellence”となることを目指しています。

Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)およびそのネットワーク組織を構成するメンバーファームのひとつあるいは複数を指します。デロイト トウシュ トーマツ リミテッドおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。その法的な構成についての詳細は www.tohmatsu.com/deloitte/ をご覧ください。

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