ニュースリリース

「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」の結果を発表

日本のスマートフォン普及率は 56%に伸張するが、タブレット・ラップトップも所有する割合は米国の半分

  • 日本のスマートフォン普及率は 56%に伸張するが、タブレット・ラップトップも所有する割合は米国の半分。
  • ニュースを知る手段の 27%がポータルからとなり、新聞の電子版を挙げたのは他国の半分以下の 4%。
2014 年 9 月 17 日 

有限責任監査法人トーマツ(東京都港区 CEO兼包括代表 天野太道)とデロイト トーマツ コンサルティング株式会社(東京都千代田区 代表取締役社長 近藤聡)のTMT(Technology, Media &Telecommunications)グループは、日本および世界8カ国約1.8万人のメディア利用動向を比較分析し、「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」(Digital Democracy Survey)としてまとめた。この調査は、デバイス、映像コンテンツ、ニュース・雑誌・書籍、ゲーム、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)、広告を、消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイトが2007年より毎年実施している消費者調査である。調査は2014年2月から2014年4月に日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国の計8カ国の消費者17,699名(内、日本は2,150名)を対象に調査を行った。


■調査結果のサマリー
1. スマートフォン、タブレット、ラップトップ PC などスマートデバイスの普及状況(全文PDF-「図表1:スマートフォンの保有率の推移 (日米比較) 」「図表2:スマートフォン、タブレット、ラップトップ PC の複数保有の割合 」をご参照ください)

日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数の56%となった。一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17%で、アメリカの37%に対して半分以下にとどまる。

2. スマートデバイスの利用目的(全文PDF-「図表3:スマートフォンやタブレットで頻繁に使うアプリ(サービス)」をご参照ください)
日本でスマートデバイスの利用目的として回答が多かったのは天気、検索、SNS、ゲーム、カメラなどの機能・サービスとなり、他国の結果に見られる映像配信の視聴や読書などコンテンツを楽しむための利用が上位にあがらなかった。

3. 映像コンテンツの利用について(全文PDF-「図表4:映像コンテンツを視聴するデバイス(機器)」「図表5:映像コンテンツの視聴デバイス(機器)として今後利用が増えそうなもの」をご参照ください)
日本では、映像コンテンツを良く見るデバイスとしてテレビを挙げる割合が87%と圧倒的に高い。一方で、全年代を通して半数程度が、今後スマートフォン・タブレット等での視聴が増える、と回答。

4. ニュースを知るメディアについて(全文PDF-「図表6:ニュースを知るために使用する手段」をご参照ください)

各国で最も高い割合となったのはテレビ。ついでインターネットの回答が多いが、日本ではポータルサイトが圧倒的に強いのに対し、他国では新聞の電子版との回答が多い。特に日本では紙の新聞と回答する割合が他国に対して大きい。

5. ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の利用について(全文PDF-「図表7:ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の投稿頻度」をご参照ください)

SNSの利用者は日本でも5割近くに及ぶが、他国に比べると利用者の割合は少ない。特にSNSに情報を毎日投稿する人の割合はアメリカ53%に対して、日本では1/4未満の13%にとどまった。

6. 購買決定に影響力のあるメディア(全文PDF-「図表8:購買決定における影響力順位 (影響力があると評価した割合の大きさでランキング)」「図表9:テレビ番組を見ながら視聴以外の活動をする人の割合/テレビ番組を見ながら実施する作業 」をご参照ください)

どの国でも「家族、友人、知人からの推薦」が1位となり、中国以外はついで「テレビ広告」2位となっている。ただ、テレビについては「ながら視聴」が一般化しており番組および広告への注意力が低下の懸念がある。

また、別紙のレポートでは雑誌・書籍やゲームの各国での利用状況、及び個人情報に関する意識調査も記載している。

 

(レポート)
本プレスリリースについて、図表付のレポートは以下を参照されたい。
http://www.tohmatsu.com/jp/press/mds2014

■「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」について
本調査はデロイトの委託を受けた独立調査会社が、世界 8 カ国で 14 歳以上の一般消費者を対象に実施したオンライン調査の結果である。
調査実施期間:2014 年 2 月~2014 年 4 月
回答者数:17,699 名(うち日本は 2,150 名)
調査対象国:日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国


<TMT(Technology, Media & Telecommunications)グループとは>
TMTグループは世界中のテクノロジー、メディア、通信分野の企業に対する専門知識と経験豊かなスタッフで構成されています。顧客である総合電機、デバイス、ソフトウェア、SI、メディア、出版、通信プロバイダー等の顧客に対し戦略面、実務面での支援を提供しています。TMTスペシャリストは、ビジネスが成長していく各段階でこれらの企業が直面する課題を理解し、成功に向けて支援することをその責務と考えています。

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トーマツグループは日本におけるデロイトトウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそれらの関係会社(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング株式会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー株式会社および税理士法人トーマツを含む)の総称です。トーマツグループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各社がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供しています。また、国内約40都市に約7,600名の専門家(公認会計士、税理士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はトーマツグループWebサイト(www.tohmatsu.com)をご覧ください。


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