ニュースリリース

電気自動車(EV)など次世代車に関する消費者意識調査

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:近藤 聡)は日本の消費者における電気自動車(EV)を含む次世代車に関する意識調査を実施、その動向を分析した。

2014年11月25日

  •  EVに対する認知度・購入意向は、いずれも2年連続で伸びず
    ・ EV認知度:2年連続で伸びず(2012年87.2%⇒2013年85.0%⇒2014年82.6%)
    ・ EV購入意向:認知度に連動、伸びず(2012年17.9%⇒2013年15.0%⇒2014年13.8%)
  • HVは既に現実の選択肢、その他の次世代車は認知度の向上や商品の魅力向上が必要
    ・ 次世代車認知度:HVとEVは、既に8割以上が「よく知っている」または「知っている」と回答
    ・ 次世代車購入意向:HVは、半数近くが購入検討意向あり、その他次世代車は約2割以下

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:近藤 聡)は日本の消費者における電気自動車(EV)を含む次世代車に関する意識調査を実施、その動向を分析した。

低炭素化、石油依存からの脱却に対する社会的要請は引き続き高く、それに呼応するように、自動車業界ではクリーンな次世代車が出揃ってきた。既にハイブリット車(HV)、プラグイン・ハイブリット車(PHV)、クリーンディーゼル、EVは各社が量産モデルを発売しており、また、「究極のエコカー」として期待される燃料電池車(FCV)についても、2014年末以降、量産モデルの発売が順次開始される。

このような環境下、弊社は2014年3月、一般消費者2,075名を対象に、EVをはじめとする次世代車についての調査『電気自動車(EV)と次世代車に関する消費者意識調査』を行った。日本の消費者の主な特徴は以下の通り。なお、本調査は2010年以降、毎年継続して実施している。

■EVに対する消費者意識の経年変化:
EVに対する認知度・購入意向は、いずれも2年連続で伸びず

【EVの認知度】
2年連続で、緩やかに下降傾向(2012年87.2%⇒ 2013年85.0%⇒ 2014年82.6%)

EVに対する認知度は、今年3月までの2年間、毎年2~3%程度下降している。EVの量産モデルが発売された2011年に比べメディアへの露出がひと段落したことが、下降の原因として推測される。

問:あなたは電気自動車(以下、EV)を知っていますか?(%) 
回答結果はリリース本文をご覧ください

【EVの購入検討意向】
認知度に連動、緩やかに下降傾向 (2012年17.9%⇒ 2013年15.0%⇒ 2014年13.8%)

購入検討意向割合についても、認知度と同様に、毎年漸減の傾向が見られた。消費者は、「価格」「航続距離」「充電インフラ」において、従来のガソリン車と同等レベルを一貫して求めており、これがEVの購入検討意向を下げる三大障壁となっている。いずれの要素もこの数年で改善は見られているものの、未だ大多数の消費者が満足できるレベルには至っていないと推測される。

問:あなたが自動車を買換/買い増し/新規購入する場合、EV購入を検討しますか?(%)
回答結果はリリース本文をご覧ください

■次世代車に対する消費者意識:
HVは既に現実の選択肢、その他の次世代車は認知度の向上や商品の魅力向上が必要

【次世代車認知度】
HVとEVのみ、既に8割以上が「よく知っている」または「知っている」と回答

HVとEVは、既に8割を超える消費者が「よく知っている」または「知っている」と回答しており、既に十分な認知度を獲得しているといえる。一方で、PHV、クリーンディーゼルは4割程度、FCVは2割程度の認知度しか獲得できていない。またこれらの割合は、2013年調査からほとんど変化が見られなかった。HVとEVを除く次世代車については、引き続き積極的なプロモーションを通じて認知度を高めることが必要である。

問:あなたは以下の次世代車を知っていますか?(%)
回答結果はリリース本文をご覧ください

【次世代車購入意向】
HVのみ、半数近くが購入検討意向あり、その他次世代車は約2割以下

HVは、既に42%の消費者が購入を検討すると回答している。PHVとクリーンディーゼルが2割程度、EVとFCVが1割程度と続く。これらの割合もまた、2013年調査からほとんど変化が見られなかった。PHVとクリーンディーゼルは、認知度から購入意向への落ち込みが小さく、ゼロエミッション車であるEVとFCVについては、落ち込みが大きい。現実の選択肢となるためには、PHVとクリーンディーゼルおよびFCVには認知度の向上が求められ、EVとFCVについては、購入障壁の払拭やさらなる付加価値の向上が求められる。

問:あなたが自動車を買換/新規購入する場合、以下の次世代車を購入したいと思いますか?(%)
回答結果はリリース本文をご覧ください

■今年以降の次世代車に対する盛り上がり再興に期待

実際のEV販売台数経年推移を見ると、絶対数は少ないながら、一般のガソリン車に比べ、経年での販売落ち込みが少ないという特徴が見られる。これは、自身の買替・新規購入タイミングにあわせてEVを購入する層が少数ながら確実に存在すること、また「価格」「航続距離」「充電インフラ」という三大障壁におけるこの数年での改善がそれらの層に対して功を奏しているということを示していると考えられる。

(参考)EVおよび販売台数実績(発売初年の販売台数を1として販売台数を指数化)
図表はリリース本文をご覧ください

前述の通り、今回調査結果では、EVの認知度および購入意向に緩やかな下降が見られた。また、その他次世代車における認知度および購入意向には、昨年からほとんど変化が見られなかった。今年から、欧米メーカーによるEVの日本市場投入や、国内メーカーによるFCV量産モデルの発売開始など、再び次世代車市場が活性化しようとしている。

<調査概要>
・調査期間:2014年3月25日~27日
・調査手法:インターネット調査
・調査対象:東京23区、政令指定都市、その他地域に住む20-69歳の男女
 (自動車保有者9割、非保有者1割)
・調査実数:2,075サンプル
 

問い合わせ先

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社
マーケティング&コミュニケーション
高橋 祐太、川越 二郎

03-5220-8600
DTC_PR@tohmatsu.co.jp

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また、グローバルレベルで定期的に実施する自動車産業に特化した調査・研究を通じて、産業の未来を拓く知恵を蓄積・発信しています。

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