ニュースリリース

テクノロジー・メディア・通信業界のグローバルトレンド『TMT Predictions 2015』日本語版発表

IoTやドローンの動向やスマートフォン市場、映像・書籍などコンテンツの消費動向など13の最新注目トレンドを分析

有限責任監査法人トーマツとデロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッドのテクノロジー・メディア・通信(TMT:Technology, Media and Telecommunications)グループが発行した『TMT Predictions 2015』の日本語版を発表します。

2015年4月23日

有限責任監査法人トーマツとデロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッドのテクノロジー・メディア・通信(TMT:Technology, Media and Telecommunications)グループが発行した『TMT Predictions 2015』の日本語版を発表します。

『TMT Predictions 2015』では、2015年のテクノロジー・メディア・通信業界トレンドとして合計13のトピックスについて、予見されるトレンドを取り上げています。以下は各トピックスの主なポイントです。詳細は、『TMT Predictions 2015』日本語版(http://www.deloitte.com/jp/tmt/predictions2015)をご確認ください。


■テクノロジー関連のトピックス

• インターネット・オブ・シングス(IoT):まさにモノが主役の世界
無線IoT デバイスの市場は2015年に全世界で10億台に達すると予測され、その60%以上が企業によって購入・利用される見通しである。消費者が家電製品などを遠隔操作できることに注目が集まる一方、IoT固有のハードウェア市場は100億USドル相当と予測される。しかし、より大きな市場として期待されるのはIoTデバイスにより実現される企業向けサービスであり、その市場規模は約700億USドルとなる。
• ドローン:注目を浴びるが市場はニッチ
2015年には、ドローンの利用が多岐にわたる業界で普及する。デロイトの予測では、非軍事ドローン(無人航空機あるいはUnmanned Aerial Vehicles/UAVとしても知られる)の販売台数が2015年で約30万機に達し、累計で100万機を超える。購入の大半は消費者やプロシューマー(生産消費者)によるものである一方、企業・産業での利用にも期待がかかるが、積載能力や航続距離、空域規制などUAVにはその応用において限界もある。
• 3Dプリンティング:世間のイメージとは異なる革命的な技術
2015年には約 22万台の3Dプリンターが世界中で販売され、販売額は16億USドルに達する。しかし「すべての家庭が工場になり得る」といった状況が実現する可能性は極めて低い。デロイトの予測では3Dプリンターの事実上の価値は消費者用ではなく企業向けとなり、本当の革命は企業中心に生まれると考えている。
• クリック&コレクト:ヨーロッパを中心に拡大
オンラインで購入した商品の受取サービス「クリック&コレクト」はヨーロッパを中心に普及が拡大し、受取場所は2015年、50万カ所に達する見通しであり、前年比約20%の増加となる。受取場所は実店舗やショッピングモール内の預かり場所、あるいは駅構内ロッカーを中心に広がる。 
• スマートフォン・バッテリー:革新的な性能向上は期待薄
バッテリー寿命の長さは、消費者がスマートフォンの買替えする上で今後も重要な選択要素となる。2015年、あらゆるスマートフォンで利用される充電可能なリチウムイオン・バッテリーの技術進化は緩慢し、2014年版の同様サイズ・電圧と比較した充電性能や電池容量(ミリアンペアアワー:mAh)の改善は5%にとどまる。
• ナノサット(小型衛星):広がるが、宇宙産業では主流化せず
2015年末までには、500台を超えるナノサテライト(通称ナノサットと呼ばれ、重量が10㎏以下の小型衛星)が軌道に打ち上げられる。ナノサットは従来の衛星よりも廉価・軽量であり、開発・テストそして打ち上げが容易であるなど、様々な理由から魅力的である。ナノサットはより複雑なタスクを実行できるようになるものの、2015年の時点では従来の大型衛星を含む市場におけるシェアはまだまだ小さい。
• ITの発展:企業が技術を再び牽引
2015年には、約10年以上にわたって消費者が主導してきたITテクノロジーの変革を、企業が主導する環境に回帰すると予測する。つまり、医療業界をはじめ、最先端のテクノロジーを要する企業によるウエアラブルデバイスやモバイル端末の積極的な導入によって、いわゆるコンシュマライゼーションが徐々に終焉を迎えると考えられる。


■メディア関連のトピックス

• 短尺オンライン動画:テレビの「一つの未来の形」だが、「未来の姿そのもの」ではない
デロイトの予測では2015年、短尺オンライン動画(20分以下)の閲覧時間は、全世界のビデオ総視聴時間の3%に満たない。短尺オンライン動画は画面を通じたエンターテイメントの「一つの未来の形」ではあるが、長時間の従来型コンテンツを代替することはないと考えられるため、「未来そのもの」ではないと考えている。
• コンテンツ消費:「消費しない世代」も多額の出費
北米のミレニアル世代は2015年のメディアコンテンツ消費市場を主導し、1人当たり平均合計750USドルを従来型及びデジタルコンテンツに消費する。ミレニアル世代は、課金型テレビコンテンツ、音楽、ゲーム、スポーツライブ配信、ビデオ動画、さらには紙媒体の新聞などあらゆるコンテンツを消費している。
• 印刷媒体:紙の書籍はなくならない
紙媒体の書籍売上は電子書籍の5倍に達する。新しい媒体やテクノロジーによって紙の新聞や雑誌、または音楽CDがみるみる衰退したときとは異なり、電子書籍が紙の書籍を代替することはない。若年層(18歳から34歳)は高年齢層と同様に紙媒体を好み、高年齢者層とほぼ同様の比率で紙の書籍を読み、購入している。


■通信関連のトピックス

• スマートフォン:買い替え需要が10億台を超える
2015年には、スマートフォン販売の世界市場は13億5千万台に達するが、そのうち約10億台は買い替え、つまり既存のスマートフォン所有者への販売である。今後買い替えサイクルが長くなる可能性は高いが、画面サイズ、スピード、容量、ソフトウェア及びデザインが進化することがスマートフォン買い替えを牽引し続ける。
• 通信環境:ブロードバンド通信速度のギャップが拡大
ブロードバンドによる接続が可能な世帯数は全世界で約2%増加し、7億2千500万に達する。また、多くの国で平均接続スピードは約20%向上すると考えられる。一方で、ブロードバンドと括られる通信環境の中での通信速度のギャップは拡大し続ける。これにより、動画のプレイバックなど高速インターネットを必要とするアプリケーションの使用において、回線速度によってユーザーエクスペリエンスに大きなギャップが生じると考えられる。
• 非接触型モバイル決済:ついに普及段階へ
2015年末、店舗でのスマートフォン決済は世界各国で転換点を向える。2015年内には多くの市場において、モバイル決済のための主要な環境が整うと思われ、金融機関、小売店、デバイスメーカーのスペックと、消費者の期待がはじめて一致する年となる。2015年には全世界のスマートフォン端末の約10%が、少なくとも月に一度、店舗内での決済に利用されるようになる。これは2014年半ばの時点出に、日本を中心としたアーリーアダプターを中心に決済に利用された約4億5千万台(全世界のスマートフォン端末の約0.5%)に比べて飛躍的な数字である。


<TMT Predictionsとは>
今年で14年目を迎えたデロイトの「TMT Predictions」では、世界のテクノロジー、メディア、通信業界における今後12カ月から18カ月間の主要トレンドを分析、発表しています。 デロイト メンバーファームのクライアントとの対話や、デロイト メンバーファームに所属するTMT(Technology, Media & Telecommunications)業界専門のパートナーおよびマネジャーからの情報提供、業界アナリストとの討論、ならびに世界の主要なTMT企業幹部へのインタビューから得られた情報をもとに毎年発行しています。

『TMT Predictions 2015』日本語版レポート全文はhttp://www.deloitte.com/jp/tmt/predictions2015をご覧ください。

<TMTグループとは>
TMTグループは世界中のテクノロジー、メディア、通信分野の企業に対する専門知識と経験豊かなスタッフで構成されています。顧客である総合電機、デバイス、ソフトウェア、SI、メディア、出版、通信プロバイダー等の顧客に対し戦略面、実務面での支援を提供しています。TMTスペシャリストは、ビジネスが成長していく各段階でこれらの企業が直面する課題を理解し、成功に向けて支援することをその責務と考えています。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
マーケティング&コミュニケーション
高橋 祐太、和崎 麻由奈

03-5220-8600
DTC_PR@tohmatsu.co.jp

PDFダウンロード

こちらからニュースリリース全文がダウンロードできます。

〔PDF, 276KB〕

デロイト トーマツ グループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、税理士法人トーマツおよびDT弁護士法人を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、法務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供しています。また、国内約40都市に約7,900名の専門家(公認会計士、税理士、弁護士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)は、監査、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリーサービス、リスクマネジメント、税務およびこれらに関連するサービスを、さまざまな業種にわたる上場・非上場のクライアントに提供しています。全世界150を超える国・地域のメンバーファームのネットワークを通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスを提供しています。デロイトの約210,000名を超える人材は、“standard of excellence”となることを目指しています。

Deloitte(デロイト)とは、英国の法令に基づく保証有限責任会社であるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)ならびにそのネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびその関係会社のひとつまたは複数を指します。DTTLおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。DTTL(または“Deloitte Global”)はクライアントへのサービス提供を行いません。DTTLおよびそのメンバーファームについての詳細は www.deloitte.com/jp/aboutをご覧ください。

お役に立ちましたか?