ニュースリリース

日本では起床直後・就寝直前の携帯電話利用割合が高い

デロイト「世界モバイル利用動向調査2015」 第2部 デバイス利用状況・モバイル送金/決済・IoT/スマートデバイス編

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、世界30ヶ国49,000人を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査」をもとにした、日本、イギリス、フランス、ドイツ、ロシア、中国、インド、シンガポール、ブラジルとの比較分析結果をまとめました。

2015日12月10日

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、世界30ヶ国49,000人を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査」をもとにした、日本、イギリス、フランス、ドイツ、ロシア、中国、インド、シンガポール、ブラジルとの比較分析結果をまとめました。

調査では、デバイスの所有/利用動向、携帯電話事業者の選択理由のほか、携帯電話・スマートフォンの利用動向、モバイル決済やIoTに関する利用状況などについて調査を行っています。今回発表の第2部では以下のようなトピックスを取り上げています。

なお、レポートの詳細はこちらをご覧ください。

世界モバイル利用動向調査 2015 ~第2部 デバイス利用・モバイル決済・IoT/スマートデバイス編~

 

■調査レポートのサマリーと主なトピックス
 

日本の携帯電話ユーザーは、起床直後から就寝直前まで携帯電話を利用する比率が他の先進国より高く、相対的に依存度が高い傾向にある

スマートフォンでのアプリ利用は他の先進国同様に多く、今後更なるスマートフォンシェアの拡大により、アプリ・サービス市場の発展や新たなビジネスの創出が期待される
 

  • デバイスの利用状況
    ・日本では、起床後直ちに携帯電話を確認するユーザーの比率が20%であり他の先進国より高い
    ・日本では、就寝直前まで携帯電話を確認するユーザーの比率が15%であり携帯電話への依存度が高い
    ・一方で、日本でも1日の携帯電話の確認回数が10回以下である携帯電話への依存度がさほど高くないユーザーも4割程度存在する
  • スマートフォンの利用状況
    ・日本のスマートフォンユーザーのうち、アプリをダウンロードしたことがある比率は9割超、アプリを購入したことがある比率は5割程度であり、他の先進国と同程度である
    ・そのうちスマートフォンでアプリ/ゲームを購入するユーザーが18%程度であり、そのうち1001円以上支払っている比率は13%存在する
  • モバイル決済/IoT
    ・日本では、携帯電話を使用した支払いはファーストフード・交通機関・食料品などの小額決済での利用に多い
    ・日本では、ネットワークに接続しているゲーム機やスマートテレビなどのスマート家電の普及率は他の先進国より低い

 

また、レポートではその他に、日本におけるスマートフォンユーザー、フィーチャーフォンユーザー比較も行っています。

 

【世界モバイル消費者調査について】

「世界モバイル利用動向調査 2015」は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムプラクティスによって実施されたグローバル調査です。本レポートはグローバル調査をもとに日本のテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーによって作成されました。第1部はデバイス所有・通信環境、第2部はデバイス利用状況・モバイル送金/決済・IoT/スマートデバイスについて分析しています。(第1部はこちら

■ 調査概要
  • 調査形式:PCによるオンラインアンケート
    (デロイトが設計した調査項目をもとに外部調査会社にて実施)
  • 対象国:全30ヶ国
  • 人数:49,000人
  • 年齢:18歳以上
  • 期間:2015年5月から2015年8月

 

■ 本レポートで使用したデータにおける主要な留意点
  • 日本、イギリス、フランス、ドイツ、シンガポールについては、その国の年齢・性別・地域・社会経済状況を反映したデータとなっています。
  • ロシア、中国、インド、ブラジルについては、調査方法がオンライン調査であったことが影響し、都市部高所得者層の回答比率が高いデータとなっています。
  • サンプル数は、イギリス4,000、その他各国2,000となっています。
  • 本調査はウェイトバック集計後の数値で表記しています。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
マーケティング&コミュニケーション 
高橋 祐太

03-5220-8600
DTC_PR@tohmatsu.co.jp

こちらからニュースリリース全文がダウンロードできます。

〔PDF, 239KB〕

デロイト トーマツ グループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそのグループ法人(有限責任監査法人 トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人およびDT弁護士法人を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、法務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供しています。また、国内約40都市に約8,500名の専門家(公認会計士、税理士、弁護士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)は国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte(デロイト)のメンバーで、日本ではデロイト トーマツ グループに属しています。DTCはデロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびデロイト トーマツ グループで有する監査・税務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスで、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援するファームです。2,000名規模のコンサルタントが、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有しています。

Deloitte(デロイト)は、監査、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリーサービス、リスクマネジメント、税務およびこれらに関連するサービスを、さまざまな業種にわたる上場・非上場のクライアントに提供しています。全世界150を超える国・地域のメンバーファームのネットワークを通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスを提供しています。デロイトの約220,000名を超える人材は、“making an impact that matters”を自らの使命としています。

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