ニュースリリース

世界モバイル利用動向調査2016の結果を発表

スマートフォンを壊れるまで使う日本の傾向が鮮明に。一方新製品の購入意欲は最低水準。機種変更時の旧端末はスペア保管する、が世界的に多数。日本は個人間譲渡が低い傾向。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、世界31ヶ国53,000人を対象に実施した世界モバイル利用動向調査をもとに、日本、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、韓国、ブラジルの比較分析結果をまとめました。

2016年12月14日

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、世界31ヶ国53,000人を対象に実施した世界モバイル利用動向調査をもとに、日本、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、韓国、ブラジルの比較分析結果をまとめました。

調査では、スマートフォンをはじめとするモバイルデバイスの購入意向、所有率、携帯電話会社の選択理由、スマートフォン・携帯電話の利用実態やアプリケーション利用状況などについて調査を行っています。主なトピックスは以下の通りです。

 

【調査レポートの主なトピックス】

■スマートフォンなどモバイルデバイスの購入意向、所有率について

>日本は新製品には興味がない?購入動機は「壊れた時」が半数以上の結果に。
他国では「市場に出てすぐ最新のデバイスを購入する」と回答した割合が4~15%だが、日本は僅か1%となる。「非常に気に入った場合、最新のデバイスを購入する」割合を含めても13%となる。一方で、「故障・壊れた時」との回答は、日本の割合が圧倒的に高く51%を占める。その割合は他国では3割程度に留まる。【図1】
>世界の中でも低い日本のスマートフォン保有率。国内では地域により保有率に2割程度の差も。
スマートフォン保有率は他国73~89%、日本は51%。国内を地方ごとに見た場合、関東で59%、中部、近畿で53%に対して、四国は32%、北海道、東北は38%と、地方間では2割以上の保有率の差があった。【図2、3】
>買替え時の旧機種の処分方法、スペア保管が世界的に多数だが、日本は個人間譲渡の割合の低さが目立つ。
機種変更時にそれまで使用していた携帯電話の処分は世界的に4割前後がスペアとして保管すると回答する傾向がある。譲渡、売却する場合に個人間の売却割合は日本では4%に留まり、他国との開きが見られる。【図4】

 

■携帯電話事業者の選択理由について

>日本国内で、MVNOが存在感を示す。但し通信会社や端末の変更は世界にくらべて頻繁ではない傾向も。
日本の携帯電話事業者のシェアはNTT docomo、au、SoftBankの3社が85%を占めているものの、昨年より市場に参入したMVNO事業者が11%のシェアを獲得しており、存在感を示している。一方で、契約している携帯電話会社、携帯端末の変更の割合が日本では頻繁ではない傾向も見られる。【図5、6】
>携帯電話会社が提供する回線以外のサービスに対して理解度、契約・利用動向ともに低い日本。
日本では44%が携帯電話会社の提供しているブロードバンドやテレビ、公共Wi-Fiスポットなど回線以外のサービス内容を認知しているものの利用しておらず、その利用割合を見ても他国と比較して低調である。【図7】

 

■携帯電話の利用について

>携帯電話をSNSなどコミュニケーションで利用する割合が世界の中でも低い日本。
日本は他国と比較すると、SNSに代表されるコミュニケーション手段の利用率が低い。一方で、4割が起床5分以内に携帯電話を確認しており、携帯電話が生活に欠かせないものになっている。【図8、9】
>インストールするアプリは世界共通で20個以下の割合が高い。
携帯電話にインストールしているアプリは各国共に20個以下の割合が高く、各国共通した傾向である。【図10】

 

その他のトピックスなどについては調査レポートをご覧ください。

 

【図1】 新しいモバイルデバイス購入のきっかけは?

図1 新しいモバイルデバイス購入のきっかけは?
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図2】 所有、もしくは利用できるモバイルデバイスは?(国別比較、複数回答)

図2 所有、もしくは利用できるモバイルデバイスは?(国別比較、複数回答)
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図3】 所有、もしくは利用できるモバイルデバイスは?(日本国内、地方別比較、複数回答)

図3 所有、もしくは利用できるモバイルデバイスは?(日本国内、地方別比較、複数回答)
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図4】 前回の機種変更時、それまで使用していた携帯電話*1の処分方法は?

図4 前回の機種変更時、それまで使用していた携帯電話の処分方法は?
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図5】 主に使用している携帯電話会社*は?(日本国内)

図5 主に使用している携帯電話会社は?(日本国内)
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図6】左:前回、契約している携帯電話会社を変更したのは?
    右:現在お使いの携帯電話*を購入/入手した時期は?

図6 左:前回、契約している携帯電話会社を変更したのは?/右:現在お使いの携帯電話を購入/入手した時期は?
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図7】 現在契約/利用している携帯電話会社*1が提供しているオプションサービス*2は?(複数回答)

図7 現在契約/利用している携帯電話会社が提供しているオプションサービスは?(複数回答)
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図8】 携帯電話*1で週1回以上利用しているコミュニケーションの手段は?(複数回答)

図8 携帯電話で週1回以上利用しているコミュニケーションの手段は?(複数回答)
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図9】 起床してから携帯電話*を確認するまでの時間は?

図9 起床してから携帯電話を確認するまでの時間は?
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

 

【図10】 スマートフォンにインストールされているアプリの数は?

図10 スマートフォンにインストールされているアプリの数は?
画像をクリックすると、拡大版をご覧になれます

【報道機関の方からのお問い合わせ先】
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
マーケティング&コミュニケーション
高橋、真木
Tel: 03-5220-8600 
Email: DTC_PR@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人およびDT弁護士法人を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、法務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供しています。また、国内約40都市に約8,700名の専門家(公認会計士、税理士、弁護士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)は、監査、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリーサービス、リスクマネジメント、税務およびこれらに関連するサービスを、さまざまな業種にわたる上場・非上場のクライアントに提供しています。全世界150を超える国・地域のメンバーファームのネットワークを通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスをFortune Global 500® の8割の企業に提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約225,000名の専門家については、FacebookLinkedInTwitterもご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、英国の法令に基づく保証有限責任会社であるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)ならびにそのネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびその関係会社のひとつまたは複数を指します。DTTLおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。DTTL(または“Deloitte Global”)はクライアントへのサービス提供を行いません。Deloitteのメンバーファームによるグローバルネットワークの詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。