ニュースリリース

日本のCIOが今、注目すべきテクノロジー活用のトレンド 「Tech Trends 2017 日本版」 発表
 

ダーク・アナリティクス、MR、マシンインテリジェンス、ブロックチェーンなど、テクノロジーの進化によりビジネスが激変する中、日本企業がこれらをどう活用すべきか解説

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、デロイトがグローバルでテクノロジー活用の最新の動きについて毎年まとめている「Tech Trends」に、日本の動向と日本企業への影響を加えて解説した「Tech Trends 2017日本版」を発表しました。

2017年4月6日

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、デロイトがグローバルでテクノロジー活用の最新の動きについて毎年まとめている「Tech Trends」に、日本の動向と日本企業への影響を加えて解説した「Tech Trends 2017日本版」を発表しました。

「Tech Trends」はとてつもないスピードで物事が変化する環境に対峙していく中で、広範囲にわたるテクノロジーの発展動向を長期間トラッキングしてきた経緯から、重要かつ連続性のあるいくつかのテーマを認識できるレポートとなっています。

「Tech Trends 2017日本版」は以下の8つのテーマで今、CIOが注目すべきテクノロジー活用の最新トレンドをまとめています。

なお、詳細はこちらに掲載のレポートをご参照ください。

 

【「Tech Trends 2017 日本版」が取り上げる8つのテーマ】

■組織の垣根を越えるIT/IT変革におけるビジネスのポテンシャル
システムの運用管理と導入方法が進化するにつれ、一部の企業は部門横断的なチームを組成し、IT間のサイロ(縦割り構造)を取り除く試みを始めている。2000年代におけるCIOの仕事に対する社会の共通認識は、単純に「火を灯し続けること」だったが、今日は違う。先見の明のあるCIOは、今後数ヶ月の間にIT部門をより柔軟で組織の垣根を超えるものへと変革させるだろう。

■ダーク・アナリティクス/非構造化データに眠るビジネス機会に光をあてるために
多くの企業において、拡大し続けるデータストアは非構造化されたまま分析も手つかずとなっている。画像やオーディオ、ビデオファイル、あるいはIoTから生成されるセンサーデータ、深層ウェブに眠る莫大なローデータ等、新たな種類のデータから情報を探索することが出来ている組織はほとんど無い。ダーク・アナリティクスとは、これらのデータを探索し、従来の構造化データからでは明るみに出すことのできなかった、事業戦略やオペレーション、顧客に関する精度の高いインサイトを得ることを狙いとしている。

■機械知能(MI)時代の到来/テクノロジーがヒトの認知を模倣して価値を生む
AIは、その急速な発展により、無数かつ多様なケイパビリティを生み出してきた。しかし、その姿については正しく理解されていないこともある。また、AIは、コグニティブ・コンピューティング領域における大きな発展の中で、一部を成すに過ぎない。間もなく、これらと関連するツールが組み合わさり、新しいコグニティブ時代の進化を総称してマシンインテリジェンスつまり機械知能(MI: Machine Intelligence)を構成する世界がやってくるだろう。

■複合現実(MR)/より直感的で没入感のある今までにない体験へ
拡張現実(AR)とバーチャルリアリティ(VR)を活用したビジネスの可能性は高まっており、一時的かつパイロット的な取組みだけではなく、日常の業務に適用される事例が日々生み出されている状況になりつつある。複合現実(MR:Mixed reality)は、AR/VRとIoTという異なる技術分野の融和によって作り上げられており、仮想と現実の世界が結びつき、デジタルと現実世界が共存しながら相互作用する、新たな世界が生まれている。

■イネビタブルアーキテクチャ/「複雑さ」は「シンプルさ」と「柔軟性」への道を開く
イネビタブルアーキテクチャは、技術革新と成長を可能にする柔軟なソリューションの迅速な開発と展開をサポートするために必要となる基盤を提供する。新技術を取り入れ、システムアーキテクチャが絶え間なく進化することで、ビジネス戦略の展開スピードも速くなり、競争の差別化要因となり得る。

■サービス化されていくシステム/サービス化による基幹システムの再創造
多くの企業において既存ビジネスの再整理が進められている。直近で到来しているデジタル化のトレンドの中で、さらなる将来を見据えて、中長期的にビジネスの基盤となりうる「顧客主義・成果ベースのサービス指向プラットフォーム」を実現するロードマップを描くことが必要なのである。こうした状況において、Everything-as-a-service(XaaS)がビジネス上大きなインパクトを与えうるトレンドとして、昨今本格的に検討され始めてきている。

■Blockchain:トラスト経済圏/デジタルアイデンティティの制御
ブロックチェーンは、数年前まではビットコインのような仮想通貨に関連する単なる共有台帳技術にすぎないと世間から認識されていた。それが今、分散型台帳においてスマートコントラクトが執行できるようになったことで、「未成熟な仮想通貨」という世間の認識から脱却しつつあり、「トラスト経済圏」の守護者という新たな役割を担おうとしている。

■飛躍的進化が期待される技術のウォッチリスト/イノベーションの兆しが見えるテクノロジー
ナノテクノロジーや高度エネルギー貯蔵技術、合成生物学や量子テクノロジーのビジネスへの応用等、本章で扱う「技術の飛躍的進歩」は、まだ兆しがわずかに表れてきているにすぎない。これらが現実のものとなるのは、今後2年~5年のことと思われる。しかし、現実となった際には、市場に与える影響はまさに飛躍的に拡大していくだろう。

報道関係者からのお問い合わせ先
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
マーケティング&コミュニケーション
高橋、真木
Tel: 03-5220-8600
Email: DTC_PR@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームおよびそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人およびDT弁護士法人を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、法務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供しています。また、国内約40都市に約9,400名の専門家(公認会計士、税理士、弁護士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)は、監査、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリーサービス、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するサービスを、さまざまな業種にわたる上場・非上場のクライアントに提供しています。全世界150を超える国・地域のメンバーファームのネットワークを通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスをFortune Global 500® の8割の企業に提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約245,000名の専門家については、FacebookLinkedInTwitterもご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、英国の法令に基づく保証有限責任会社であるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)ならびにそのネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびその関係会社のひとつまたは複数を指します。DTTLおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。DTTL(または“Deloitte Global”)はクライアントへのサービス提供を行いません。Deloitteのメンバーファームによるグローバルネットワークの詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。