ニュースリリース

デロイト トーマツ グループ、次期 ボード議長、グループCEOおよび ビジネスリーダーを決定  

デロイト トーマツ グループは、次期会計年度(2018年6月~2019年5月)以降のガバナンスおよび執行を担うリーダー(トップマネジメント)を以下の通り決定しました。

2018年4月12日
【グループ ボード議長】
デロイト トーマツ グループ ボード議長
兼 有限責任監査法人トーマツ ボード議長
後藤 順子
(現・有限責任監査法人トーマツ パートナー)
 
 
【グループ CEO】
デロイト トーマツ グループ CEO 永田 高士
(現・デロイト トーマツ グループ ボード議長 兼 有限責任監査法人トーマツ ボード議長)
 
 
【ビジネスリーダー】
監査・保証業務、リスクアドバイザリー 有限責任監査法人トーマツ 包括代表 國井 泰成
(現・有限責任監査法人トーマツ パートナー)
コンサルティング デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 代表執行役社長 宋 修永
(現・デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役副社長 経営会議議長)
ファイナンシャルアドバイザリー デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社 代表執行役社長 福島 和宏
(現・デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー 合同会社 パートナー)
税務・法務 デロイト トーマツ税理士法人 理事長 松宮 信也
(現任)

*2018年6月1日就任予定


デロイト トーマツ グループは、総人員11,000名を超える日本最大級の総合プロフェッショナルファームです。50年にわたる監査の信頼性を基盤とし、各グループ法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等のサービスを提供すると共に、グループ総合力の高度化に向けたグループ経営の機能・体制を強化しています。

ボード議長は、当グループのガバナンスの長として、経営意思決定機関のボードが執行機関の監督機能を発揮することに責任を持ち、デロイト トーマツ合同会社および有限責任監査法人トーマツの両ボードの運営を行います。

グループCEOは、経営執行の最高責任者として当グループを代表するとともに、有限責任監査法人トーマツの包括代表を含む、デロイト トーマツ グループの主要ビジネスのリーダーとグループの執行役からなるExecutiveを統括し、ボードが決定した方針の下でグループ全体の経営にあたります。

 

 

デロイト トーマツ グループ ボード議長 略歴

後藤 順子(ごとう よりこ)
1958年11月11日生まれ、東京都出身

1981年3月 慶應義塾大学経済学部卒業
1983年11月 デロイト・ハスキンス・アンド・セルズ公認会計士共同事務所(現 有限責任監査法人トーマツ)入社
1987年3月 公認会計士登録
1993年11月~
2002年8月
デロイト& トウシュ ニューヨーク事務所に駐在
2006年 6 月~
2017年5月
デロイト トウシュ トーマツ リミテッド グローバルファイナルシャルサービスインダストリー 日本代表
2010年10月~
2013年9月
有限責任監査法人トーマツ 金融本部長
2010年11月~
2015年11月
有限責任監査法人トーマツ 経営会議メンバー
2013年10月~
2015年10月
有限責任監査法人トーマツ 執行役 金融インダストリー担当
2013年10月~
2015年12月
デロイト トウシュ トーマツ リミテッド ボードメンバー
2015年11月~
2017年5月
デロイト トーマツ グループ 金融 インダストリー リーダー
2018年6月(予定) デロイト トーマツ グループ ボード議長、および 有限責任監査法人トーマツ ボード議長 就任

 

 

デロイト トーマツ グループ CEO 略歴

永田 高士(ながた たかし)
1958年2月28日生まれ、鹿児島県出身

1980年3月 慶應義塾大学商学部卒業
1990年3月 公認会計士登録
1995年8月 監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入社
2010年11月~
2015年11月
有限責任監査法人トーマツ 経営会議(現ボード)メンバー
2013年11月~
2015年10月
有限責任監査法人トーマツ 包括代表代行
2015年11月~
2018年5月末(予定)
デロイト トーマツ グループ ボード議長
兼 有限責任監査法人トーマツ ボード議長
デロイト トウシュ トーマツ リミテッド ボードメンバー
デロイト トウシュ トーマツ リミテッド ガバナンスコミッティメンバー
2018年6月(予定) デロイト トーマツ グループ CEO 就任
公職 経済産業省 総合資源エネルギー調査会 ガスシステム改革小委員会 委員、
経済産業省 総合資源エネルギー調査会総合部会 原子力事業環境整備検討専門ワーキンググループ 委員 等

 

<お問い合わせ先>
デロイト トーマツ グループ広報担当 菊池
(デロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社)
Tel: 03-6720-8920
Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームであるデロイト トーマツ合同会社およびそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約40都市に約11,000名の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリーサービス、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するサービスを、さまざまな業種にわたる上場・非上場のクライアントに提供しています。全世界150を超える国・地域のメンバーファームのネットワークを通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスをFortune Global 500® の8割の企業に提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約245,000名の専門家については、FacebookLinkedInTwitterもご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、英国の法令に基づく保証有限責任会社であるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)ならびにそのネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびその関係会社のひとつまたは複数を指します。DTTLおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。DTTL(または“Deloitte Global”)はクライアントへのサービス提供を行いません。Deloitteのメンバーファームによるグローバルネットワークの詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。