大学生・新卒社会人の就業観に関する調査結果 状況を見て最適キャリアを選択したい「状況観察型」が最多

ニュースリリース

大学生・新卒社会人の就業観に関する調査結果 状況を見て最適キャリアを選択したい「状況観察型」が最多

大学生・新卒の就業観を先進的な分析で「状況観察型」「チームワーク重視型」「自由重視型」「安定志向型」「自己裁量重視型」「プロフェッショナル志向型」の6タイプに分類し傾向を導出

2018年6月25日
 

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(本社:東京都千代田区 代表執行役社長:宋修永 以下、DTC)は、企業の採用活動における人材のターゲティング及びアプローチの検討材料として、国内学生及び社会人2年目までを対象に「就業観に関する調査」を実施し、その分析結果をまとめました。

企業の新卒採用は、少子化に伴う売り手優位の状況が続き、採用対象である学生も、スマートフォンやソーシャルメディアを使いこなすのが当たり前の世代へと移行するなど、新たな局面を迎えています。求人媒体を中心とした既存の採用手法のみでは幅広い候補者を集めることが困難になる中、採用ターゲットを明確にし、適切なメッセージ、媒体を用いてターゲットに訴求する、採用ブランディングが重要になっています。

DTCではこうした課題に対し、デジタル戦略コンサルティング部門と人事コンサルティング部門が共同でデジタル採用ブランディング支援サービスを提供しており、関連して「就業観に関する調査」を2018年4月18日~4月20日に計1,362人の大学生(うち920人)、新卒2年目までの社会人(うち442人)を対象に実施しました。

調査では、回答結果より因子分析を行い、大学生・新卒を就業観で次の通り、6つのタイプに分類しました。本資料では大学分類別、性別ごとに各タイプの割合の違いをまとめたものを明らかにしています。

 

状況観察型

会社選定において様々な軸で比較検討を行い、状況に応じて最適な意思決定を行う

チームワーク重視型

職場の人間関係を何よりも重視し、大切な仲間と共に仕事を遂行する事を志向する

自由重視型

自分のやりたい事を柔軟に行える事を重視し、仕事とプライベート両方の充実を志向する

安定志向型

企業や人間関係等、所属する環境が長期的に安定している事を重視する

自己裁量重視型

自己裁量で仕事を遂行する事を重視し、キャリア初期にはチャレンジ経験を志向する

プロフェッショナル志向型

どこに行っても通用するスキルや専門性を高める事を重視し、(それを実現しやすいと学生が考える)大企業を志向する

 

調査対象全体に占める割合では「状況観察型」が最多の31%となり、次いで「チームワーク重視型」が21%、「自由重視型」が18%となっています。「自己裁量重視型」や「プロフェッショナル志向型」の割合は10%以下となりました。

 

図1
画像をクリックまたはタップすると、拡大版をご覧になれます

 

一方で、出身大学分類別や男女別に比較した場合には、旧帝大では「状況観察型」の割合が低い、早慶上智では「自己裁量重視型」の割合が高い、などタイプごとの構成比に差があることが分かります。

 

図2
画像をクリックまたはタップすると、拡大版をご覧になれます

 

調査で質問した就職希望業界・職種やライフステージの考え方や働き方の価値観、魅力的な会社や仕事などの回答をもとに各タイプについてペルソナ分析を行い、その特徴を明らかにしています。

 

図3
画像をクリックまたはタップすると、拡大版をご覧になれます

DTCが提供するデジタル採用ブランディング戦略の構築・実行支援のサービスでは、こうした手法を用いて、企業ごとに必要とする人材から、採用母集団・採用ターゲットとしての候補者像の設定、伝えるべきメッセージの策定など、ブランド調査からクリエイティブ制作、運用に至るまで一連の採用ブランディング戦略の策定・実行支援を行っています。

なお、デジタル採用ブランディング戦略の構築・実行支援サービスの概要、お問い合わせ先についてはこちらをご確認ください。

本件に関する報道関係からの問い合わせ先
デロイト トーマツ コンサルティング 広報担当
(デロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社)
マーケティング&コミュニケーション
高橋、青堀
Tel: 03-5220-8600
Email: DTC_PR@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファームであるデロイト トーマツ合同会社およびそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約40都市に約11,000名の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリーサービス、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するサービスを、さまざまな業種にわたる上場・非上場のクライアントに提供しています。全世界150を超える国・地域のメンバーファームのネットワークを通じ、デロイトは、高度に複合化されたビジネスに取り組むクライアントに向けて、深い洞察に基づき、世界最高水準の陣容をもって高品質なサービスをFortune Global 500® の8割の企業に提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約245,000名の専門家については、FacebookLinkedInTwitterもご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、英国の法令に基づく保証有限責任会社であるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)ならびにそのネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびその関係会社のひとつまたは複数を指します。DTTLおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。DTTL(または“Deloitte Global”)はクライアントへのサービス提供を行いません。Deloitteのメンバーファームによるグローバルネットワークの詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。