「スポーツ観戦体験グローバル調査レポート~サッカー編」を発行

ニュースリリース

日本のスポーツ観戦は「試合中」に期待が偏重

「スポーツ観戦体験グローバル調査レポート~サッカー編」を発行

観戦前の情報収集や、当日の移動、試合後の飲食や観戦後の情報収集など、試合前後の体験への期待も大きいアメリカ、ドイツ。日本はスタジアムでの試合観戦に期待が大きく偏る結果

2019年6月28日

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(東京都千代田区、代表執行役社長 佐瀬 真人、以下DTC)は、デロイト トーマツのスポーツビジネスグループが有するスポーツビジネスに関する知見とDTCのCustomer & Marketing ディビジョンが有するCRM知見を基に「スポーツ観戦体験グローバル調査レポート~サッカー編」をまとめ、本日発表しました。

スポーツ観戦体験グローバル調査レポートは、スポーツ観戦に訪れる人の観戦体験を「推奨度」により分析することで、観戦前から観戦後にかけて観戦体験への期待がどのように変化し、どこに顧客サービスの課題があるかを明らかにするものです。

今回発表したサッカー編では、日本、アメリカ、ドイツの3か国を対象として調査し、国別のスポーツ観戦文化の違いを明らかにしています。初めにスタジアムでの観戦を「友人・知人にどれくらい勧めたいか(推奨度)」を0~10の幅で質問し、観戦前から観戦後に至る14の体験それぞれが「推奨度」にプラスに影響を与えたのかマイナスの影響を与えたのかを調査。「推奨度への影響の大きさ(絶対値)」を期待度が大きな項目、プラスマイナスを相殺した値を「推奨度の上げ/下げ」として、推奨度との差が大きなものを、体験の改善効果が大きな項目として分析しています。

調査の結果、試合の観戦そのものが大きく影響を与える日本、ドイツに比べ、アメリカでは、試合そのものよりも試合日以前の情報収集や当日スタジアムに入場してからゲーム開始までの時間の過ごし方が大きく影響を与えていることがわかりました。(図表1)

特に、日本の結果は特徴的で、試合観戦そのものの影響力が一番高いという点ではドイツと同じである一方で、それ以外の体験が与える影響が非常に小さく、観戦後についてはほとんど影響力がないことが分かりました。またアメリカ、ドイツに比べて、日本は推奨度への影響の大きさと推奨度の上げ/下げのギャップが少なく、不満要素となっている観戦体験がない点も特徴的で、観戦体験への期待が「試合中」に偏重していることがうかがえます。(図表2)

 

図表1.スタジアムでの観戦推奨度に影響を与えた上位3体験(国別比較)

ニュースリリース本文はこちら〔PDF, 368KB〕
スタジアムでの観戦推奨度に影響を与えた上位3体験(国別比較)
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図表2. 全体の推奨度に対する体験別の影響度とその上げ下げの度合い (国別比較)

全体の推奨度に対する体験別の影響度とその上げ下げの度合い (国別比較)
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数値が表していること
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今回の調査結果で、日本における観戦体験への期待が「試合中」に偏っていることが明らかとなりましたが、スポーツビジネスに対して注目が集まる中、レポート内でも紹介している個別のクラブの例を見ても、アメリカ、ドイツなどに現れるように試合前後にまで期待が広がる可能性は十分にあるとDTCでは捉えています。今回の調査結果を起点にスポーツに関わるステークホルダーそれぞれが目指すべき観戦体験を共有し、工夫、連携を行っていくことが望まれます。あわせて観戦する側の意識も変わることでスポーツ観戦は今よりも多くの人にとってより楽しみなものへと進化する可能性を秘めているとDTCは考えます。

本調査の調査方法の詳細、各国別の調査結果の詳細、並びにサッカー、プロ野球、フェンシング、バスケット、ハンドボール、ラグビーの競技関係者の方々からコメントをまとめたレポートは以下よりご確認ください。

スポーツ観戦体験グローバル調査レポート~サッカー編


デロイト トーマツ グループは、日本最大規模のプロフェッショナルサービスファームとして有する圧倒的な専門性・総合力と、データ・アナリティクスやデジタル・テクノロジーに関する最先端の実践的知見を融合することで、経済社会や産業の将来像を指し示し、その実現に必要とされる経営変革と社会イノベーションを加速させる「経済社会の変革のカタリスト」となることを目指しています。スポーツビジネスグループの活動では、日本におけるスポーツビジネス領域での産業基盤の強化や、スポーツを核とした地域活性化モデルの構築などに関わる取り組みを推進しています。

今回のレポートが企業・自治体を始めとして、ますます関心が高まるスポーツビジネスにおける、より高い顧客サービスの実現につながり、ビジネスの活性化に寄与することを期待しています。

報道機関の方からの問い合わせ先

デロイト トーマツ コンサルティング 広報担当 高橋、青堀
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Tel: 03-5220-8600
Email: DTC_PR@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社並びにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約40都市に1万名以上の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

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