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ニュースリリース
Jリーグ所属の全クラブをビジネスマネジメント面からランキングした「Jリーグ マネジメントカップ2020」を発表
J1は川崎フロンターレ、J2はアルビレックス新潟、J3はFC今治がそれぞれ首位に
2021年9月28日
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、CEO：永田高士 以下、デロイト トーマツ）のスポーツビジネスグループは、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に所属するJ1、J2、J3全クラブを対象に、経営という側面から分析した、「Jリーグマネジメントカップ 2020」を発表します。今回の発表において、J1は川崎フロンターレ、J2はアルビレックス新潟、J3はFC今治がそれぞれ首位となりました。
スポーツビジネスにおけるクラブのマネジメントでは、いかに試合に勝つかという「フィールドマネジメント（FM）」と同様に、いかにビジネスとして収益を上げ、また事業拡大をするかという「ビジネスマネジメント（BM）」が重要です。「Jリーグ マネジメントカップ」は2014年より、スポーツビジネスの一層の発展に向けて事業や経営といった観点からの関心と理解を広げることを目的に、毎年、発行しているものです。今回で6回目となる「Jリーグ マネジメントカップ2020」では、2021年7月にJリーグから公表された56クラブの2020年の財務情報など公開情報をもとに、ビジネスマネジメントにおいて重要なテーマである「マーケティング」「経営効率」「経営戦略」「財務状況」の4つの視点で計12のKPIから分析しています。ランキングはそれぞれのKPIをJ1、J2、J3のディビジョンごとに数値化し集計したものです。
今回の「Jリーグ マネジメントカップ 2020」は、2020年シーズンを対象としたものですが、新型コロナウイルス感染症の拡大による様々な制約が、各クラブの経営に大きな影響を及ぼしたことが分かります。各クラブは知恵を絞ったBM施策を実行し、コロナ禍において、様々なステークホルダーとの関係の見直しや、財務基盤を維持するための新たな収益源を確保することが急務となっています。デロイト トーマツは「Jリーグマネジメントカップ」等の活動を通じて、スポンサーシップの在り方やスポーツをコンテンツとしたビジネスの展開など、ウィズコロナ、ポストコロナにおけるスポーツビジネスの将来像に貢献していきたいと考えています。
「Jリーグ マネジメントカップ2020」ランキング上位結果
■J1
川崎Fが強さを見せつけ2年ぶり2度目の優勝!!
マネジメントカップ2020のJ1優勝クラブは川崎Fとなりました。川崎Fはマーケティング分野、経営戦略分野、財務状況分野で1位、経営効率分野で6位タイと、3分野で1位を獲得する強さを見せ、2位に10ポイントの差をつけて見事2年ぶりの優勝を飾りました。
FM面で史上最速優勝、最多勝点、最多勝など記録ずくめで王者に輝いた川崎Fが、BM面でも地力を発揮しました。満員のスタジアムの印象が定着した川崎Fですが、コロナ禍の影響で2020年シーズンは開幕節を除きシーズンを通してそれが叶いませんでした。それでも入場制限上限に近いファン・サポーターが集まりました。また、クラブと共に苦難を乗り越えようというスポンサーも多かったようで、ほぼ前年同水準のスポンサー収入も維持できていたのが勝因です。いまだ続くコロナ禍において逆境をはねのけ、さらに進化するクラブの動向に、今後も注目です。
■J2
新潟、底力を発揮し僅差で初優勝!!
マネジメントカップ2020のJ2優勝クラブは新潟となりました。新潟は経営戦略分野で1位、マーケティング分野、財務状況分野で4位、経営効率分野で2位と各分野で安定して好成績を収め、2位の北九州を6ポイント差でかわし見事初優勝を果たしました。
新潟県は端から端までが長く日本の中で広い県の一つですが、2019年にホームタウンを新潟県内全ての市町村とし、県内での認知率はJクラブ屈指を誇っています。地域に根ざしたクラブの代表格であるがゆえに、コロナ禍による入場料収入の激減は避けられませんでしたが、代わりに物販収入の増加等で売上高の減少を最小限にとどめ、底力を発揮する結果となりました。コロナ禍で様々な活動が制限されていますが、クラブもサポーターも「アイシテルニイガタ」を掲げ、さらに地域へ浸透していくクラブの動向に注目です。
■J3
今治がJ3参戦初年度で大差をつけて初優勝!!
マネジメントカップ2020のJ3優勝クラブは今治となりました。今治はマーケティング分野、経営戦略分野、財務状況分野で1位、経営効率分野で13位と3分野で1位を勝ち取り圧倒的な強さを見せ、2位の鹿児島に13ポイント差をつけて初優勝を飾りました。
サポーターが待ちに待ったJ3の初舞台は、開幕戦がコロナ禍の影響で延期となるなどイレギュラーの連続でした。未曾有の状況で各クラブがBM面で苦戦を強いられる中、増収増益を達成し、J3昇格というFM面での好材料をBM面へうまく生かすことができたと考えられます。
この厳しいシーズンをホームタウン、サポーター、協賛パートナーと共に乗り越え、それぞれのつながりはより強固となったと推察されます。地域と共に歩むクラブの姿勢が表れたスタジアム建設計画など、今後も相乗効果が期待できそうです。引き続き厳しい状況下でのシーズンが続いていますが、この先も動向に注目です。
■ランキングの算出方法
マーケティング、経営効率、経営戦略、財務状況に対して、デロイト トーマツが独自のKPI（Key Performance Indicators：重要業績評価指標）に基づいて項目別にランク付けを行い、そのランキングに応じたビジネスマネジメントポイントを付与していきます。各KPIは以下の通りです。
マーケティング：平均入場者数、スタジアム集客率、客単価
経営効率：勝点1あたりチーム人件費、勝点1あたり入場料収入
経営戦略：売上高・チーム人件費率、SNSフォロワー数、SNSフォロワー数増減率、グッズ関連利益額
財務状況：売上高、売上高成長率、自己資本比率
- 上記KPIに基づいてディビジョン別にランキングに応じたポイントを付与（J1の第1位は18ポイント、J2の第 1位は22ポイント、J3の第1位は16ポイントで、順位が1つ下がるごとに1ポイント減らす）
- 最終的に4つのステージの累計ポイントによってランキングする
- BMポイントが同率の場合、マーケティング、経営効率、経営戦略、財務状況の順で順位が上のクラブを上位クラブとする
デロイト トーマツのスポーツビジネスグループ（SBG）について
クラブやリーグ、協会等競技団体の経営基盤の強化から観客・ファンの獲得、収益を最大化する商品サービスの開発、スタジアムの建設・運営管理など、スポーツビジネスを成功させるために解決すべき課題は数多く存在します。デロイト トーマツ グループでは、財務会計、戦略、マーケティング・業務改革など、多様な分野のプロフェッショナルを擁し、スポーツビジネス領域におけるグローバルでの豊富な知見を活かしつつ、あらゆる面から事業支援を行う体制を整えています。
www.deloitte.com/jp/sports-business
デロイト トーマツ グループは、日本最大規模のプロフェッショナルサービスファームとして有する圧倒的な専門性・総合力と、データ・アナリティクスやデジタル・テクノロジーに関する最先端の実践的知見を融合することで、経済社会や産業の将来像を指し示し、その実現に必要とされる経営変革と社会イノベーションを加速させる「経済社会の変革のカタリスト」となることを目指しています。SBGの活動では、日本におけるスポーツビジネス領域での産業基盤の強化や、スポーツを核とした地域活性化モデルの構築などスポーツをハブとした「経済社会の変革のカタリスト」としての取り組みを推進しています。
＜報道機関の方からの問い合わせ先＞
デロイト トーマツ グループ 広報担当 奥村
Tel: 03-6213-3210 Email: press-release@tohmatsu.co.jp
デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。
Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。
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