ニュースリリース

デロイト トーマツとDream On「空飛ぶクルマ」の活用シーン体験VRコンテンツを開発

搭乗手続きから、機内の過ごし方、降機後のアクティビティまで一連の利用シーンを疑似体験。「空飛ぶクルマ」の実用性や安全性を含めた社会受容性向上を目的としたVRコンテンツ

2022年2月2日

デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:永田高士 以下「デロイト トーマツ」)は、有志団体Dream On(代表:中村翼、以下「Dream On」)と共同で「空飛ぶクルマ」の社会受容性向上を目的とした、「空飛ぶクルマ」の活用シーンを体験できるVRコンテンツを開発しました。

「空飛ぶクルマ」に関する技術開発や議論が活発に行われる一方で、その社会実装に向けては「空飛ぶクルマ」の実用性や安全性を含めた一般的な認知・理解などの社会受容性が重要な課題となっています。

そこで、デロイト トーマツは、Dream Onとともに「空飛ぶクルマ」の搭乗手続きから、機内の過ごし方、降機後のアクティビティまで一連の利用シーンを疑似体験できるVRコンテンツを共同開発しました。クルマ型の筐体(VR用体験車両)にVRゴーグルを着用した状態で乗り込む、フルダイブ型の仮想飛行体験もできるため、「空飛ぶクルマ」の実用性をよりリアルに感じて頂くことができ、その可能性の理解を通じて社会受容性の向上と市場全体の成長に貢献したいと考えています。

今回、開発したコンテンツは2022年2月28日、3月1日の2日間、三菱地所株式会社、Tokyo Marunouchi Innovation Platform(TMIP)とともに、東京・丸の内の「3×3 Lab Future」で実施する、一般向け実証実験において一般の方に体験頂くほか、今後、全国各地での取り組みを検討しているエアモビリティ社会実装に向けた認知度向上施策でも展開していく予定です。(詳細は本日発表の別途資料をご覧ください)

 

■VRコンテンツの内容

「空飛ぶクルマ」のユースケースの一つとして想定されている地方交通への活用をテーマに、地方空港到着後から「空飛ぶクルマ」による宿泊予定ホテル到着までの飛行体験を描いています。搭乗手続き、機内での過ごし方、目的地到着後のアクティビティといった一連の体験を通して、「空飛ぶクルマ」を活用することで、乗り換えの手間や移動時間の短縮といった交通課題の解消や、空からの遊覧観光等、地域の新しい魅力の創出といった地方の活性化への「空飛ぶクルマ」の活用を具体的にイメージできる内容となっています。

1.「空飛ぶクルマ」搭乗までの手続き
「空飛ぶクルマ」のチケット予約や手荷物チェックといった搭乗までに必要な手続きを体験できます。「空飛ぶクルマ」に搭乗するまでの一連のシーンから、「空飛ぶクルマ」の安全性や、利用の容易さをより具体的に体験いただけます。

2.「空飛ぶクルマ」の中での過ごし方
「空飛ぶクルマ」に搭乗後、目的地までどのように機内で如何に過ごすのかについては、これまで十分に議論がされてきていませんでした。今回のVRコンテンツでは、飛行中のアクティビティや機内のインフォテインメントにも焦点をあて、移動中に何ができるのか、どんなことがおこるのかを体験することで、「空飛ぶクルマ」への理解を深めていただくとともに、関連する事業領域のビジネス機会の可能性を示したいと考えています。

3.「空飛ぶクルマ」降機後のアクティビティ
「空飛ぶクルマ」による新しい移動は、降機後のアクティビティにも影響を与えます。単なる移動だけでなく、空と地上で連動した新しいアクティビティの提案や、移動中のチケット購入、保険加入といったアクティビティに向けた準備等、 「空飛ぶクルマ」が我々の暮らしや社会を大きく変化させるポテンシャルを持っていることを感じていただきたいと考えています。

 

■空飛ぶクルマに関するVRコンテンツ(VR体験用車両のイメージ、コンテンツ内の画像)

 

■空飛ぶクルマに関する各社の取り組みについて

デロイト トーマツ グループは、日本で「空飛ぶクルマ」に係る検討が始まったとされる平成29年度から官民問わず多数の支援を実施してきました。機体開発等のモノづくりに係る事業から、運航・輸送サービスといった事業、また離着陸ポート・通信/管制・保険といった周辺を取り巻く事業等幅広い分野の事業構想・事業戦略策定支援のほか、政府機関と一体となった実証実験や、地方自治体と連携し具体的な場所・ユースケースを念頭に置いたPoCの実施、各種法規制対応・許認可の取得、オペレーションを担う法人の設立、あるいはビジネスエコシステム形成・アライアンス支援など事業化を見据えた多種多様な活動を横断的に支援しています。

有志団体Dream Onは、2014年から空飛ぶクルマを開発し、日本初の有人デモフライトを実施した有志団体CARTIVATORを前身に、2021年から新たな団体として再始動しました。「夢を追求し、夢のあふれる未来を創造すること」をミッションとし、新しいテーマとして「未来へのタイムマシン実現」を掲げています。その実現に向けた第一弾として、五感没入型のXR技術を用いた、未来生活コンテンツを体験できるテーマパーク「FLEX Park」の企画・開発・運営を行うなど、未来の生活を仮想体験するための仕組みづくりを行っています。

Homepage:https://dream-on.or.jp/

<報道機関の方からの問い合わせ先>

デロイト トーマツ グループ 広報 高橋 
TEL:03-6213-3210  Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。

Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート(非公開)企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス(存在理由)として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、(www.deloitte.com)をご覧ください。