ニュースリリース

デロイト トーマツ グループの新しい執行体制

2022年6月1日

デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:木村 研一)は、本事業年度(FY23:2022年6月~2023年5月)以降のグループの経営執行を担う執行役を以下のとおり発表します。
 

デロイト トーマツ グループ執行役(17名)

CEO
(Chief Executive Officer)

木村 研一
(きむら けんいち)

COO
(Chief Operating Officer)

長川 知太郎
(ながかわ ともたろう)

C&I Leader
(Clients & Industries Leader)

松本 一則
(まつもと かずのり)

CFO
(Chief Financial Officer)

篠田 昌典
(しのだ まさのり)

RRL
(Reputation & Risk Leader)

髙橋 周
(たかはし まこと)

CSO
(Chief Strategy Officer)

前田 善宏
(まえだ よしひろ)

CDO
(Chief Digital Officer)

松崎 真樹
(まつざき まき)

CETL
(Chief Executive Thought Leader)

松江 英夫
(まつえ ひでお)

CIO
(Chief Information Officer)

小澤 淳
(おざわ じゅん)

CTO
(Chief Talent Officer)

大久保 理絵
(おおくぼ りえ)

CHRO
(Chief Human Resource Officer)

鹿島 俊明
(かしま としあき)

Accountability・Assurance領域 Fellow※1

藤本 貴子
(ふじもと たかこ)

有限責任監査法人トーマツ 包括代表

大久保 孝一
(おおくぼ こういち)

有限責任監査法人トーマツ 包括代表代行
デロイト トーマツ リスクアドバイザリー株式会社 代表取締役

岩村 篤
(いわむら あつし)

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 代表執行役社長

佐瀬 真人
(させ まさと)

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社 代表執行役社長

福島 和宏
(ふくしま かずひろ)

デロイト トーマツ税理士法人 理事長
(7/27就任予定※2

野邑 和輝
(のむら かずてる)

 

各自のプロフィールはこちらをご覧ください。
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/about-deloitte-japan/executives.html
※(下段)経営執行メンバー 

デロイト トーマツ グループは総人員15,500名 の日本最大級のプロフェッショナルグループです。1968年に設立された日本初の全国規模の監査法人である「等松・青木・津田・塚田・青木・宇野・月下部会計事務所」を始まりに50年以上にわたる監査の信頼性を基盤としながら、企業経営に関わるさまざまなプロフェッショナルサービスを各グループ法人がそれぞれの適用法令に従い提供しています。また、デロイト トーマツ合同会社がデロイト トーマツ グループのガバナンスおよび経営執行機能を有しています。

デロイト トーマツ グループの執行役には、有限責任監査法人トーマツ 包括代表および同法人包括代表代行、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 代表執行役社長、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社代表執行役社長、デロイト トーマツ税理士法人理事長(就任予定者)の各社代表が含まれており、合計で17名となります。

※1:監査の信頼を基盤とするグループとしての説明責任の確保と保証領域における専門知見の発揮を担当
※2:2022年7月27日に開催予定のデロイト トーマツ税理士法人定時社員総会の終結の時をもって就任予定

報道機関の方からの問い合わせ先

デロイト トーマツ グループ 広報担当 菊池
Tel: 03-6213-3210  Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。

Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート(非公開)企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス(存在理由)として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、(www.deloitte.com)をご覧ください。