デロイト トーマツと集英社、XR-Learningでの協業に向けた協議を開始

2022年7月6日

デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役社長：佐瀬真人　以下、デロイト トーマツ）と株式会社集英社（東京都千代田区）はXR^※ 技術を活用した教育・研修形態であるXR-Learning（XRラーニング）の企画・開発に関する協業に向けた協議を開始しました。両社は企業の研修・採用をはじめとした様々な教育シーンにおいて活用されることを目的としたコンテンツ・プラットフォームの企画・開発を目指します。
 

※XR（超越現実：クロスリアリティ）とは、VR（仮想現実）、AR（拡張現実）、MR（複合現実）の総称したもので、仮想世界を単体もしくは現実世界と融合させるなどして知覚させる技術のこと
 

デロイト トーマツはXR領域において、製造業におけるマスカスタマイゼーション実現のための製造現場でのXR技術活用や空飛ぶクルマの社会受容性向上を目的としたXRコンテンツをによる社会実証など、多様な産業領域でのXR技術の活用を支援しています。また、人事領域においても企業における最適な採用の仕組みや基準の策定の支援、次世代リーダー向けの研修コンテンツ作成などを数多くの企業に実施しております。

集英社は、2021年11月にクリエイティブチーム「集英社XR」を創設し、新規事業として従来の出版事業を基盤とした、立体的で躍動感のあるこれまでに無いメディアの創出と最先端技術を用いたコンテンツの開発を手掛けています。技術領域においてはNiantic社とARアプリケーション開発キット「Niantic Lightship ARDK」に関するパートナーシップも構築し、これまでにないアプローチでのサービス開発が可能となっています。また、従来の出版事業においても子供向け教育書籍や、雑誌コンテンツ内における就活支援コラムなどで読者層の教育や就業を支援してきました。

この度の協議では、集英社の有する強力なXR技術開発力や多様なコンテンツと、デロイト トーマツが有する人事・XR事業でのコンサルティング経験・知見を組み合わせ、コロナ禍で進んだデジタル技術の発達・浸透を踏まえた新たな人材の教育や採用のカタチとして、XR-Learningでの協業の詳細を検討します。具体的には、①XR技術を活用した教育（toB, toC）システム企画・構築、②XR-learningコンテンツ企画・開発、③XR体験リアル空間事業を協業の検討領域としています。

両社は日本における地方での就業問題や既存の就活制度に潜在する課題に向き合い、シームレスに仕事や企業について学び、いつでもどこでもスキルの習熟が可能となるような、企業・個人双方で活用されるXR技術を活用した教育コンテンツプラットフォームの創造を皮切りに、従来の個別目的に対応したアドホックな研修・教育の形を超えて、サステナブルでより豊かな「人生でずっと活用できる教育・学習体験システム」の実現も視野に入れ、協業内容の具体化を進めます。

【担当者からのコメント】

株式会社 集英社 新規事業開発部　部次長
集英社XR　プロジェクトリーダー　稲生 晋之 氏

週刊少年ジャンプをはじめとしたコンテンツ創出＆メディア企業である集英社は、愛される作品やキャラクターを作り出す「人材・才能の育成」を一番に考えてきました。そうした育成の知見を活かし、また読者の「楽しい」「欲しい」を提供してきた出版社として、教育・研修領域においてもユーザー様の「楽しい」「欲しい」そして「使いたい」を提供していきたいと考えます。 今回デロイト トーマツ様のお力をお借りして、また集英社XRの誇る先端技術を駆使して、ユーザー様・企業様に新しい価値をお届けしていく中で、XR・メタバースの新メディア創造なども行っていきたいと考えております。
 

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社　執行役員　竹井 昭人

デロイト トーマツは、コンサルティング企業として多くの企業のビジネスを支援してきました。デジタル化でビジネスの在り方が大きく変化する中で、意思のある若手人材が中心となり、先進技術を用いてこれまで実現できなかった価値創出や課題解決を行っています。本取り組みでは日本を代表するコンテンツ創出＆メディア企業である集英社様とタッグを組み、より多くの人が活躍できる社会の実現を目指すため、XR技術を用いて既存の研修・教育の枠組みを超えた学習体験を創造し、国内外に提供していきたいと考えております。

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。