デロイト トーマツ、「デロイト トーマツ イノベーションサミット 2024/アントレプレナーサミット・ジャパン」を3月21日に開催

2024年1月24日

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区　グループCEO：木村 研一、以下 デロイト トーマツ）は、生成AIや最先端イノベーショントレンド、人的資本とサステナビリティ経営など経営アジェンダへのインサイトを発信するイノベーションカンファレンス「デロイト トーマツ イノベーションサミット 2024/アントレプレナーサミット・ジャパン」 を3月21日（木）に開催します。

日本では、物流や交通、建設、医療、農業など幅広い業界で人手不足が顕在化しています。今後さらに人手不足が深刻化するなかで、その突破口として、デジタルトランスフォーメーション（DX）化や生成AIの活用に注目が集まっています。そういった新技術開発や、イノベーションの担い手としてスタートアップの活躍が期待されており、近年、コーポレートベンチャーキャピタルの組成が活発化したり、政府のスタートアップ支援施策予算が1兆円を超えたりするなど官民挙げて様々な施策が行われています。

デロイト トーマツでも、イノベーションエコシステムの構築に向け積極的に役割を果たしていく必要があると考え、スタートアップの成長支援やグローバル展開、大企業との協業支援や、事業創造支援など様々な取り組みを行っており、その一環として「デロイト トーマツ イノベーションサミット 2024/アントレプレナーサミット・ジャパン」を開催いたします。

本イベントでは、生成AIをテーマに有識者を招いた講演や、AIスタートアップやオピニオンリーダー、デロイト トーマツの専門家を交えたパネルディスカッションを行うとともに、急速に重要性を増す人的資本とサステナビリティ経営がスタートアップの成長戦略、企業経営にどのような影響を与えるかについて、多面的な角度から最先端のインサイトを発信します。また、ベンチャー企業と大企業の事業提携を生み出すことを目的としたピッチイベント、「Morning Pitch」登壇企業の中から最も活躍が期待される企業を選出する「Morning Pitch Special Edition 2024」も開催。さらに、今年で21年目を迎える、日本国内のTMT（テクノロジー・メディア・通信）業界の企業を対象に、過去3決算期の売上高成長率から上位50社を表彰する「Technology Fast 50 2023 Japan」の授賞式も同日に開催します。基調講演やパネルディスカッション、スタートアップの登壇、Morning Pich Special Edition 2024は、会場での参加のほか、オンラインでの参加も可能です。

*Technology Fast 50 2023 Japan授賞式は一部の配信となります。

デロイト トーマツ イノベーション サミット 2024/アントレプレナーサミット・ジャパン概要

デロイト トーマツでは、スタートアップ企業、大手企業、官公庁や地方自治体等が協働し、数多くのイノベーションを生み出すエコシステムの構築を提唱し、自らも推進してきました。

今後も、さらに活動を拡大し、スタートアップやユニコーンの創出による日本経済の活性化に寄与してまいります。

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ グループ合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市に約2万人の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト、（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、ムンバイ、ニューデリー、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務・法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの45万人超の人材の活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。