ニュースリリース

デロイト トーマツ、事業区分・法人における新しいリーダーを発表

2024年5月22日

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村研一）は、グループの事業区分・主要事業法人における新任のリーダーを以下に発表します。各リーダーは新事業年度開始日の2024年6月1日に就任致します。

 

事業区分リーダー（新任のみ）

コンサルテイティブ ビジネスリーダー※１

長川 知太郎(ながかわ ともたろう、現・デロイト トーマツ グループ執行役、COO(チーフオペレーティングオフィサー))
 

 

ストラテジー・リスク・トランザクション リーダー※１

鹿山 真吾(かやま しんご、現・デロイト トーマツ ファイナンシャル アドバイザリー合同会社 執行役)
 

テクノロジー・トランスフォーメーション リーダー※１

岡野 敬介(おかの けいすけ、現・デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 パートナー）
 

税務・法務領域ビジネスリーダー※１,２

溝口 史子
(みぞぐち ふみこ、現・デロイト トーマツ税理士法人 パートナー)

 

※１デロイト トーマツ グループのボードの承認にて決定
※２日本における税務・法務領域のグループ経営の責任者として、税理士法、弁護士法その他法令に抵触しない範囲で税務・法務領域ビジネスの全体を推進

 

主要事業法人リーダー（新任のみ）

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 代表執行役※３

神山 友佑
（かみやま ゆうすけ、現・デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 パートナー）

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社　代表執行役※３

前田 善宏
（まえだ よしひろ、現・デロイト トーマツ グループ執行役、CGO（チーフ グロース オフィサー))

デロイト トーマツ税理士法人 理事長※４

結城 一政
（ゆうき かずまさ、現・デロイト トーマツ税理士法人 副理事長）

 

※3各社の経営会議の決議および社員総会の承認にて決定
※4税理士法人の理事会決議およびパートナーによる信任投票ならびに社員総会の承認にて決定

各リーダーのプロフィールはこちらをご覧ください。

 

デロイト トーマツは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループであり、約2万人のプロフェッショナルが”Making an impact that matters”をパーパスとして標榜し、クライアント・社会・メンバーのために最も価値あることをもたらすために日々挑戦を続けています。また、提供するサービスの特性により事業区分を設けています。
事業区分と主要事業法人の関係はこちらをご覧ください。

デロイトは昨年以来、自身の掲げる事業戦略とそれに整合した事業区分とを、未来のクライアントニーズの変化を先取するべく変更するため、社内検討を進めて参りました。その結果、デロイト トーマツは日本において、グローバルの4つの事業区分（監査・保証業務、ストラテジー・リスク・トランザクション、テクノロジー・トランスフォーメーション、税務・法務領域）に合わせた形で、私たちの組織構造を再編成します。またこの再編成には、4つの事業のうちの2つ、ストラテジー・リスク・トランザクション、テクノロジー・トランスフォーメーションを包摂する形での、コンサルテイティブビジネス組織の設立が含まれます。

この再編成により、私たちがクライアントやコミュニティに提供する卓越した品質と価値に加えて、私たちの人材に提供する活気溢れるキャリアパスを、さらに強化することが可能になると確信しております。

＜報道機関の方からの問い合わせ先＞

デロイト トーマツ グループ広報担当　菊池、井村
Tel: 03-6213-3210　Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ グループ合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市に約2万人の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト、（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、ムンバイ、ニューデリー、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務・法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの45万人超の人材の活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。

デロイト トーマツ グループとは