調査レポート

2014年のコンシューマーグローバル企業動向

進化するネット消費者

本レポートでは、2012年度での一般に入手可能な情報に基づき、消費財に関連する大手企業250社を分析しています。また、今後の世界経済の見通しや消費財産業の時価総額に関する提言、消費財セクターにおけるM&A活動の観察、消費財関連企業に影響を及ぼす主要なトレンドに関する議論も行っています。

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2014年のコンシューマーグローバル企業動向

デロイトは、年に一度「コンシューマーグローバル企業動向」を発行している。7本目となる本レポートでは、2012年度(2013年6月までの会計年度)の公開情報に基づき、広く消費財に関連する全世界の企業のうち、売上上位250社を分析している。

国ごとのバラつきはあるものの、マクロ経済においては、これまでの数年に引き続き今後1~2年は不調が続くことが予想される。一方で消費財業界においては、グローバル化とデジタル化が生んだ新たな消費者層が台頭している。彼らは常にネットに接続し、健康を意識して行動し、社会的責任ある消費行動を望み、企業にもその支援を期待する。このような厳しい環境の中、グローバル企業はペースを減速しつつも規模を拡大している。本年度には上位250社の平均売上高は125億ドルとなったが、売上高年成長率の平均は5.1%に低下した。一方で収益性は引き続き高まり、平均純利益率は8.2%まで向上した。これらの背景において、M&A活動が消費財関連産業で回復傾向にあることも見逃せない。

 

 

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