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選ばれるホテルづくりの条件は不動産マーケティングと業態・オペレーターの適切な選択

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーに聞くホテル事業新規参入の留意点

日本の成長産業であるホテル業界で、生き残るための要件である土地を有効活用するための不動産マーケティング、ホテルの適切な業態選び、最適なオペレーター選びについて、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社の橋本知一と大谷晃司が解説します。(月刊レジャー産業資料 2017年3月号掲載)

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記事概要

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
パートナー 橋本知一
シニアヴァイスプレジデント 大谷晃司

 

ゆるやかな成長にシフトした日本のホテルマーケット

「近年の日本のホテルの業績動向は、2008年のリーマンショック以降右肩下がりの減少を続け、東日本大震災のあった11年で底をついた。以後、急激に右肩上がりの成長を続け、15年には直近で最も実績のよかった07年を上回った」と語るのは、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社で、ホテル関連のアドバイザリー担当のTHL(トラベル ホスピタリティ&レジャーセクター)チームをリードする、シニアヴァイスプレジデントの大谷晃司氏。

RevPARは11年の7933円に対して、15年は1万2233円。54%の上昇を遂げた。このような成長産業は日本ではホテル以外にあまりない」とする。

16年のRevPARは、1〜4月は前年を上回る勢いで伸びたが、5月頃から伸びが落ち着き、下半期はほとんど前年と変わらない数字が続いた。16年全体では対前年比4%上昇したが、15年が14%上昇したことを考えると成長はゆるやかになってきている。

16年の全国平均のADRは同6・5%増。主要都市( 東京、大阪、名古屋、福岡)はこれを上回ったが、全国で二桁伸びたのは、那覇、京都、広島の3都市のみ。この数字からもわかるように、大都市圏におけるビジネスでのホテル利用が落ち着きはじめる一方で、観光目的でのホテル利用が順調に伸びている。客室稼動率についても、日本全体では同1ポイント低下、上昇したのは札幌のみだった。16年はホテル市場の成長に都市間の格差が生まれた。

日本人延べ宿泊者数をみると、11年の3億9900万人から15年は4億3900万人へと4000万人伸びたが、同時期にインバウンド延べ宿泊者数は1800万人から6600万人へと約3・5倍に伸びた。

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出典:月刊レジャー産業資料 2017年3月号より転載
http://www.sogo-unicom.co.jp/leisure/mag/201703.html
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