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CFOへのサステナビリティ調査にみる統合報告への示唆

(月刊誌『会計情報』2014年10月号)

本稿では主にデロイトによる海外企業のCFOへの調査から、統合報告の観点でCFOの役割について日本企業が考える上で参考になると思われる調査結果を紹介します。(月刊誌『会計情報』2014年10月号)

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著者: 統合報告アドバイザリー室 塩瀬 恵

企業の情報開示の潮流として、日本においても統合報告書を公表する企業が増えている。企業は、統合報告書を通じてその価値創造プロセスを投資家に効果的に伝えることで、持続可能な成長を重視する長期投資家に評価されることを期待している。

一方で、持続可能な社会を形成するために、投資家は財務情報だけではなく、企業が環境・社会・ガバナンス(ESG)課題に適切に対応しているかという非財務情報的観点から企業を評価している。実際、海外では国際統合報告評議会(IIRC)が2013年12月に国際統合報告フレームワークを公表するよりもずっと前から、企業経営の中にサステナビリティを取り入れる必要性を認識し、実践し、それを報告する際に統合報告の概念を用いてきた企業もある。

※続きは添付ファイルをご覧ください。
 

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