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改訂監査基準並びに監査基準委員会報告書800及び805の概要(その8)

(月刊誌『会計情報』2015年1月号)

財務諸表に対する監査が行われている場合に、監査報告書及び財務諸表の利用者が、財務諸表に適用されている財務報告の枠組みの内容をどのように読み取り、理解すればよいかに関して、解説を加える。(月刊誌『会計情報』2015年1月号)

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著者: 公認会計士 結城 秀彦

15. 個別の財務表又は財務諸表項目等に適用する財務報告の枠組み

(1)「 一般目的/特別目的」「適正表示/準拠性」の枠組みの分類

個別の財務表又は財務諸表項目等を作成する場合においても、財務諸表(完全な一組の財務諸表)の場合と同様に、適用される財務報告の枠組みは「一般目的/特別目的」及び「適正表示/準拠性」の分類の組合せに沿って分類される。

ただし、一般目的の財務報告の枠組みは、通常、完全な一組の財務諸表の作成を取り扱うものであり、個別の財務表又は財務諸表項目等のみを作成することは想定していない。したがって、実務上、個別の財務表に適用される枠組みを一般目的の財務報告の枠組みとして取り扱うことができるのは、一般目的の財務報告の枠組みのうち個別の財務表に該当する枠組みが明らかな場合に限定されると考えられ、特に財務諸表項目等についてはほとんど想定されないと考えられる。

※続きは添付ファイルをご覧ください。

(542KB, PDF)
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