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改訂監査基準並びに監査基準委員会報告書800及び805の概要(その9)

(月刊誌『会計情報』2015年3月号)

本連載の掉尾として、今般の改訂監査基準等が今後の実務にもたらすことが想定される影響及び留意事項について過去の解説を参照しながら取りまとめるとともに、いくつかの論点について補足を加えていきます。(月刊誌『会計情報』2015年3月号)

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著者: 公認会計士 結城 秀彦

前回(2015年1月号 Vol.461号)まで、改訂監査基準等の概要について、適用される財務報告の枠組みとは何かを皮切りに、枠組みの分類と監査の受入可能性、監査報告書の記載、個別の財務表及び財務諸表項目等に対する監査等について解説を進めてきた。

本連載の掉尾として、本セクションでは今般の改訂監査基準等が今後の実務にもたらすことが想定される影響及び留意事項について過去の解説を参照しながら取りまとめるとともに、いくつかの論点について補足を加えていきたい。

※続きは添付ファイルをご覧ください。

(517KB, PDF)
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