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改訂監査基準並びに監査基準委員会報告書800及び805の概要(その10・最終回)

(月刊誌『会計情報』2015年4月号)

前号に引き続き、今般の改訂監査基準等が今後の実務にもたらすことが想定される影響及び留意事項について過去の解説を参照しながら取りまとめるとともに、いくつかの論点について補足を加えていきます。(月刊誌『会計情報』2015年4月号)

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著者: 公認会計士 結城 秀彦

改訂監査基準等を適用した監査においては、「一般目的」又は「特別目的」、「適正表示」又は「準拠性」の枠組みの分類に沿って、監査の対象となる財務諸表に適用される財務報告の枠組みがどのようなものであるかを適切に把握することが必要となる。

※続きは添付ファイルをご覧ください。

(540KB, PDF)
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