ナレッジ

コーポレートガバナンス・コードシリーズ(3)取締役会の実効性を向上させるための取組みとは

 (月刊誌『会計情報』2016年5月号)

本稿では、取締役会の「現状」「目指す姿」を踏まえたうえで、取締役会の実効性分析・評価(コーポレートガバナンス・コード補充原則4-11(3))を意義あるものとして推進するためのポイントについて考察する。(月刊誌『会計情報』2016年5月号)

関連コンテンツ

著者:GRC(ガバナンス・リスク・コンプライアンス)事務局 山内 達夫  阿久井峻

2016年2月18日にスチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議(以下、「フォローアップ会議」という)より、「会社の持続的成長と中長期的な企業価値の向上に向けた取締役会のあり方」書」という)が公表された。
本稿では、この意見書について解説することで取締役会の「目指す姿」の一案を示すとともに、有限責任監査法人トーマツ(以下「当法人」という)が実施した「デロイトトーマツ 取締役会実態調査アンケート」(以下「トーマツ実態調査アンケート」という)の結果(2016年版)*3を紹介することで、日本企業の取締役会の現状を示し、その乖離を確認する。さらに、取締役会の「現状」「目指す姿」を踏まえたうえで、取締役会の実効性分析・評価(コーポレートガバナンス・コード(以下「コード」という)補充原則4-11(3))を意義あるものとして推進するためのポイントについて考察する。

※続きは添付ファイルをご覧ください。

(702KB, PDF)
お役に立ちましたか?