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東南アジアにおけるポストコロナの組織人事上の論点

ポストコロナに東南アジアの日系企業が検討すべき組織人事上の論点

組織人事の側面から、ポストコロナに日系企業が直面する課題と中長期的な解決の視点を、東南アジア日系企業の経営や組織人事を担う方々が施策を検討する際に参考になるよう具体的な手法を交えて紹介します。

序章

新型コロナウイルスへの各社の対応を通じて見られた、日系企業の組織人材の管理手法における課題は主に正確性、柔軟性、迅速性の3点にまとめることができます。ここでは、これら3つの課題の詳細を説明します。

ポストコロナに東南アジアの日系企業が検討すべき組織人事上の論点 [2.91MB,PDF]

課題1:弾力性のある要員管理(正確性)

まず最初に、今後厳しさが増す現地法人経営の中で、真っ先に対応が求められる要員・人件費の弾力性向上と、更にその先にある要員の質の話について言及します。
 

 

課題2:現地人材の育成と人材のジェネラリスト化(柔軟性)

次に、現地人材の育成と人材のジェネラリスト化という課題において、人材の「量」と「質」の双方でいかに柔軟性を持たせるか、という観点で記載します。
 

 

課題3:スピーディーな意思決定や業務推進と働き方改革(迅速性)

新型コロナウイルスの影響により、現地法人は好む、好まないにかかわらずリモートワークを導入し、対応してきました。従業員にとってそれは少なからず良い経験として残ったものの、企業としては遠隔での業務管理の難しさを学ぶきっかけとなりました。リモートワークを導入することは、ITの積極的導入を通じてスピーディーな意思決定や業務推進を実現することにもつながります。現法各社が迅速な意思決定や業務推進を実現できるよう、課題感から打ち手まで紐解きます。
 

 

おわりに ~現地人事担当者の育成が肝

ここまで新型コロナウイルスに伴って現地法人(現法)で浮かび上がった大きく3つの組織人事的な課題と、その解決の方向性を述べてきました。しかし、もちろん発生する具体的な課題やそれらの重さは会社ごとに異なるため、各社固有の課題を解決できる現法人事機能が必要になります。
最後に、ポストコロナに求められる現法人事機能への期待値は何で、どうやってそれに応えるか、解説します。

 

執筆者紹介

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
シニアマネジャー 南 知宏
※所属・役職は執筆時点の情報です。
 
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