デジタル組織変革(Digital Transformation)

デジタル時代におけるエンプロイー・エクスペリエンスの重要性

これまで多くの企業では、デジタルの力を主にカスタマー・エクスペリエンス(Customer Experience)向上のために用いてきたように見受けられます。

顧客一人一人のニーズに合ったサービスの提供、顧客がより迅速かつ密に企業とコミュニケーションを取れる環境作り等、顧客中心に事業を考える中でデジタルの力は強力な効果を発揮してきました。

一方、そのようなデジタルが活用される世界が大前提の中で育ったミレニアル世代を中心に、従業員の価値観もまたこの数年で大きく変容してきています。

デロイトが実施した2016年度ミレニアル世代サーベイの結果、彼らは従業員目線の経営が持続的な成長につながる、という価値観を持っており、「会社の中でどのようなキャリアが築けるのか」よりも、「その仕事をすることで自分の得たい経験が得られるか」を重視する傾向にあることが分かっています。

少子高齢化が進み、労働人口の減少が叫ばれる今、企業が成長を続けていくためには、真に求められるエンプロイー・エクスペリエンス(Employee Experience)を従業員に提供し、彼らのバリューを最大化出来る環境を整えることで、カスタマーエクスペリエンス(Customer Experience)のさらなる向上に繋げていく、というアプローチが不可欠です。

そしてエンプロイー・エクスペリエンス(Employee Experience)向上のためには、個人の働き方から組織の運営方法に至るまで、企業内のあらゆるシーンにおけるデジタル化が重要なキーになってくるとDTCは考えています。

組織のデジタル化に必要な変革

デジタル組織の立ち上げには、ビジネスの変化に合わせてマネジメントから成長サイクルまでをトータルで見直すことが必要です。

デジタル変革のキーワード

• ビジネスは、プロダクトアウトの形から、カスタマーセントリックを軸とした経験価値提供型へ
• マネジメントは、管理統制をメインとする形から、ビジョンを提示し従業員を支援していく形へ
• 働き方は、計画に基づき与えられた役割を遂行する形から、不確実性に対応できる自律的課題解決型へ
• 個人の成長は、長期サイクルの中で結果を重視する形から、短期サイクルのアジャイル的な働き方の中でプロセスを重視する形へ

一気通貫の検討による組織のデジタル化

デジタル組織の実現には、ビジョン・ミッションの策定から文化・環境の醸成に至るまで、ビジネス・組織・人材の3つの観点を一気通貫で検討し、施策を実行していくことが不可欠です。

デジタル組織設立に必要な検討観点

• ビジョン・ミッションの策定
• ビジネスゴールの設定
• ターゲット顧客の設定
• プロダクト・サービスの検討
• 提供価値の設定
• エコシステムの設計
• 収益モデルの設計
• 業務機能の設計
• 求める人材の定義
• テクノロジーの活用方法検討
• 役割・責任・KPIの定義
• 制度・ガバナンスの設計
• 文化・環境の醸成

DTCでは、上記検討観点に組織・人材のデジタル化における課題を当てはめ方針を策定、具体的な施策に落とし込み、現場が機能し始めるまでをトータルで支援します。

デジタル組織設立のための方針策定例

• 業務機能：PoC（Proof of Concept）のトライアルや、アジャイル型の仕事の進め方を前提とする
• 求める人材の確保：デジタルの専門性を持つ高度専門人材を確保するために、外部人材の活用も含めて検討を行う
• 文化・環境の醸成：既存事業を理解する社内人材と、デジタル人材が協働し合える環境整備を行う

デジタル組織に求められる人材の育成

デジタル組織の立ち上げは、組織運営を担う個人のマインドセット・行動を変容出来るかどうかが成功を大きく左右します。

デジタル組織に求められる人材像

• 顧客への価値提供に主眼を置くこと
• 自律的に考えて行動出来ること
• 上司からの評価だけではなく、チームメンバーから認められることに価値を覚えること
• 先端技術や専門スキルを持っていること

上記特徴を持ったデジタル人材の育成にあたっては、短期サイクルの中で「試行錯誤」を繰り返せるスキームを構築できるか、育成に対するサポート体制が敷けるか、が大きな課題となってきます。

DTCでは、プロジェクトベースでアジャイルに仕事を進めるための行動変容を支援するためのフレームワークを使った具体的な方策づくりから、HRプラットフォームのWellMeTM等、デジタルツールの活用によるサポート体制構築の支援まで、デジタル人材育成に関する幅広いサービスを提供しています。

また、デロイト グローバルのソリューションとして、組織・人材のデジタルマチュリティモデル“Digital DNA”のアセスメントサービスを提供しています。

詳細につきましては、お問い合わせください。