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シナジーおよび統合費用の詳細分析、評価(バイサイド)

買い手として想定したシナジーや統合に掛かる費用、ならびに対象会社より示された計画については、契約締結後速やかに対象会社のメンバーを交えその蓋然性を確認することが重要です。

計画のギャップ

Day1以降のPMIプロセス全体を成功裡に進めていくうえで陥りがちな罠「2つのギャップ-計画のギャップと実行のギャップ」が存在します。これらのギャップを引きずったまま、Day1以降を突き進んでしまうことが、典型的なM&Aの失敗に陥ることにつながっています。

本セクションでは「計画のギャップ」について説明し、これを解決するステップのひとつとしてデロイト トーマツ グループが提供する「事業計画の見直し」のサービスについて紹介します。

 

>> 「実行のギャップ」についての解説はこちら

(1)対象先のスタンド・アローン計画の精度向上

対象先企業の単体(スタンド・アローン)価値の把握に関してギャップが生まれる要因は、ディールの中で得られる情報が限られている点が大きなものとして挙げられます。したがって、スタンド・アローン計画は、契約締結後に情報が入手しやすくなった環境下で計画を集中的に見直すことが不可欠です。

その意味では、「計画のギャップ」を生み出す要素として、実際のPMIの統合実務やシナジー施策実行には相当な費用がかかる点も忘れてはならないポイントです。つまり、統合後の事業計画に、下振れリスクに対応するためのPMI施策実行に関わる「PMIコスト」も含めたうえで投資規模を捉えて資金を投入し、そのうえで積極的に効果を上げて投資を回収していくという、能動的なスタンスこそ大事なのです。

(2)シナジー効果を具体化・定量化して補足

「計画のギャップ」を解消するうえで、もう一つ大きな鍵を握るのはシナジー効果です。計画のギャップを生み出す要因のひとつは、ディール時にはシナジーを楽観的かつ概算でしか把握していないことにあります。ましてや、ディール中に予測したシナジー効果の数字は、買い手の一方的な期待値に留まっていて実現性が伴わない脆弱なものとなっている可能性が十分にあります。

これに対して「計画のギャップ」を解消する方法としては、個別のシナジー施策と数字の積み上げを行うことが鍵となります。ディール成立段階から、売り手、買い手と分かれていた立場が、同じグループの一員となり、契約後に情報が入手できるようになると現実が浮かび上がってくるのです。これら実態をベースにして個別施策ごとに数値化し、効果を積み上げていく必要があります