Global CPO Survey 2016

調査レポート

Global CPOサーベイ2016

テクノロジーによる調達の転換点

世界33ヶ国、324名に及ぶ最高調達責任者(Chief Procurement Officer)の意見を反映した2016年のサーベイ(本年で5回目)では、見通しに不安が残る経済情勢下で、多くの調達部門がコスト削減戦略に回帰しているトレンドがわかった。従来型の手法に限界が見える中で、多くのCPOはテクノロジーの革新が調達部門に多大なる変化をもたらし、新たな価値を生み出す可能性に着目している。

関連コンテンツ

2016年のCPOに対する調達トレンド調査結果

Deloitteが実施したGlobal CPO サーベイは、事業へ関与、人材、市場動向といった調達業務における重要分野にフォーカスを当てている。通算で5回目となる本年のサーベイではそうした重要分野が近年どのように変化してきたかに着目している。

特に近年調達部門に多大な変化をもたらしているのがテクノロジー分野である。進歩するデジタルテクノロジーの積極的な活用は、調達業務のありかたを変え、調達部門が企業価値の最大化に貢献する機会を提供しつつある。

  • クラウドベースのソリューションやモバイルテクノロジーによって調達業務をどのような姿に変革されるか?
  • コグニティブ分析やクラウドソーシング、デジタルレポーティングといったテクノロジーの活用によって、今後調達部門にはどのようなビジネス上の付加価値創出が求められるようになるのか?

Global CPOサーベイ2016はこのような問いに応えようとするものである。

〔PDF, 14.1MB〕

Global CPOサーベイ2016からの示唆

マーケットの見通し:成長が鈍化しつつあるグローバル経済の中で、約4分の3のCPOが企業利益の改善や、オペレーションコストの削減につながる調達コスト削減に最優先で取り組むべきだと回答している。

事業への関与:調達部門が製品やサービスの企画、生産、営業活動における役割を強めるべきとの意見は強い。しかしながら調達部門と他部門との関係性は成熟しておらず、例えば調達部門が新製品開発業務に恒常的に関わっているとの回答は僅か18%に留まっている。

人材:調達部門が調達戦略を遂行するのに十分なスキルを有していないと考えるCPOは62%に達している。本サーベイを開始して以降このギャップは拡大しているにも関わらず、社内研修やトレーニングに対する投資額は縮小傾向にある。

組織:調達部門はグローバルに展開するビジネスに対して限定的な貢献しかできていないと捉えられており、事業横断的なサービスレベルの標準化やビジネスプラットフォームの統合といった流れに呼応して、グローバル事業への貢献を高めていくべきだと考えられている。

テクノロジー:調達戦略策定といった上流工程業務では、コグニティブ分析やクラウドソーシング、デジタルレポーティングなどのテクノロジーが迅速な意思決定に必要な情報提供を可能にする。一方下流工程の調達オペレーションにおいては、セルフサービスソリューションやプロセスオートメーションといったテクノロジーが徹底した業務効率化の追求を可能にするであろう。

インフォグラフィック

Global CPOサーベイ2016

Global CPOサーベイ2016の結果には、見通しに不安が残るグローバル経済の調達におけるインパクトが反映されています。
ぜひインフォグラフィックをご覧になり、世界規模の調査の概要をご確認ください。

〔PDF, 5.8MB〕

お役に立ちましたか?