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ナレッジ
Digital Consumer Trends 2020
COVID-19がもたらしたデジタル消費行動の変化
「Digital Consumer Trends 2020」は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーによって実施されたグローバル調査です。スマートフォンをはじめとする多様なデバイスを通じたデジタルでの消費行動を多面的に捉えることを目的としています。
Digital Consumer Trends 2020とは
本調査は昨年まで「モバイル利用動向調査」として実施していたものを、よりデジタルにおける消費行動に着目して刷新したものです。「デバイス所有状況」、「スマートフォン利用動向」、「5Gと通信環境」、「COVID-19の消費行動への影響」、「在宅勤務」、「キャリア/店舗」、「ゲーム/サブスクリプション」といったテーマを設け、PCやスマートフォンによるオンラインアンケートを通じて、世界23ヶ国・地域、計37,450人を対象に2020年4月から8月にかけて調査を実施しました。なお日本では緊急事態宣言解除後の7月28日~8月17日の調査となっています。本記事では、こうした調査結果から得られる洞察をまとめています。
5Gの各国消費者への浸透状況と日本の現在地
2019年、20年に各国で5Gサービスが順次リリースされ、日本でも2020年3月以降に通信事業者4社から5Gサービスがリリースされました。日本においても昨年と比較すると各種メディアで5Gに関する情報を目にする機会が増え認知度も上がってきている印象がありますが、実際にはどの程度消費者に浸透しているのでしょうか。Digital Consumer Trends 2020の調査結果をもとに、消費者の意識や利用意向の下記2つの観点から、日本で5Gの乗り換えが進まない要因はなぜか、日本の5Gで期待されるサービスは何か、5Gをどう普及させていくのかを考察しています。
- 各国の消費者の5Gへの期待と乗り換え
- 5Gに対する日本の消費者の認識の特徴
DX時代・COVID-19時代のプライバシー
DXの進展により、個人に関わるデータの取扱いに関心が高まる中、2020年に日本では個人情報保護法の改正が行われました。企業での個人情報の取扱いに関して利用者は何を感じていて、企業はそれらに対してどのように考えるべきなのでしょうか。
またCOVID-19の流行により各国でその対策とプライバシーの在り方が問われました。本調査の日本および各国での結果を踏まえ、個人情報の取扱いやプライバシーを考えるうえでの留意点について考察します。
- 利用者に対する、個人情報の取扱いについての説明はどうあるべきか
- データに関する利用者の権利への対応はどうあるべきか
COVID-19で加速する各国のデジタル消費と日本の課題
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界的に流行しているなかで、各国で政策的にロックダウンや外出自粛等の要請が行われ、人々は在宅を中心とした生活を余儀なくされています。
このような環境の変化が消費者に与えた影響を、Digital Consumer Trends 2020の調査結果をもとに、2つの観点から考察しました。
- 各国の消費者の日常生活におけるデジタル消費行動の変化における共通点と違いは何か
- 日本の消費者の消費行動の変化の特徴は何か。また、その特徴はCOVID-19の流行終息後にも継続しそうか
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