グローバル版

デロイトは、2018年には北米の18歳以上の10％が4種類以上の広告に対し同時にブロック行為を行うという行動予測をしており、こうした人々を「adlergic（広告アレルギー）」と呼んでいる。

広告アレルギーの人の割合は18～34歳のミレニアル世代が著しく高く、17％以上が4種類以上のカテゴリで広告ブロックを行っている。2018年にはこれがさらに1～2ポイント高くなると予想される。

広告主が広告をブロックする人々（特に若者、就業者、高所得者、高学歴者）にリーチするために、簡単にはブロックできない広告カテゴリが今後数年間で大きく成長することになるだろう。

広告主はソーシャルメディアやモバイルでいかに効率的に広告を提供するかを考慮することになるが、その際はモバイルとコンピュータの利用動向の違いや、アプリのカテゴリの違いにより使用時間が大きく異なることなどの個別の状況を見ていく必要がある。

日本の視点

デロイトが2017年に実施した調査における、日本での広告ブロックソフトウエア使用状況のデータでは。パソコン、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスで広告ブロックソフトウエアを使用している割合は12％だった。米国やカナダに比べると低い水準であり、まだ国内では一般的に普及しているとは言えない状況である。

アドブロック関連のメジャーアプリやツールの日本向けローカライズは進んでおり、国産アプリも既に登場し始めている。日本でもすでに、Google ChromeやMicrosoft Edgeなどの主要ブラウザの拡張機能として広告ブロックをインストールできる。Safariでもコンテンツブロッカーの機能を搭載しており、広告ブロックアプリを併用することで利用が可能になっている。

他国に比してリードタイムの違いはあるにせよ、日本でもアドブロックソフトウエアがユーザーから一定の支持を得るようになることが考えられる。

アドブロックに端を発したメディアの新陳代謝が起こり、より情報を必要としているユーザーへ適切なタイミングで広告が配信されるとともに、広告コンテンツの質が追及され、広告に携わるプレイヤーにメディア・広告としての資質が厳しく問われる時代が到来することが想定される。広告主もそういった質が高く、信頼に足る効果をもたらすことができる広告のみに適切な予算を投下する姿勢へと変化していくだろう。