調査レポート

デジタルメディア利用実態調査 2017―日本編―

Digital Democracy Survey 2017

『デジタルメディア利用実態調査』は、デジタルデバイス、映像コンテンツ、ニュース・活字メディア、ソーシャルメディア、ゲーム、広告を、消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイト TMTインダストリーがグローバルで実施している消費者調査です。

デジタルメディア利用実態調査 2017―日本編ー

2017年は日本、米国、中国、オーストラリア、ノルウェーの5か国で調査を実施しました。本レポートでは、日本で2,018名を対象にオンラインアンケート形式で実施した調査の結果を「日本編」として取りまとめました。

■調査レポートのサマリ
デジタルメディアの利用状況では、世代別に特徴が表れている。

デバイスの保有では、全世代で薄型テレビの保有率が高いが、14~19歳、20~33歳では80%台になっており、14~19歳でスマートフォン保有率が薄型テレビ保有率を上回る結果になった。

映像コンテンツの有料サービスについては高年齢層で有料放送の契約率が比較的高い一方、若年層ではストリーミングビデオ・音楽サービスの加入率が他の世代より高くなっている。

メディア関連行動では、「テレビの“ながら視聴”」「SNSの利用」「ゲームの利用」それぞれにおいて、低い年齢層ほどアクティブである。

ニュース取得チャネルについては、各世代ともにニュース・情報を取得する際にテレビが最も利用されている一方、ニュースポータルサイト(アグリゲーター)など、ウェブメディアの存在感も高まりつつある。

その他、映像コンテンツ、ニュース・活字メディア、ソーシャルメディア、ゲーム、広告についてもテーマ別に消費者の利用動向を取りまとめている。

■レポート掲載データ
【メディア利用】
・デバイス保有率/重要度
・ストリーミングビデオ・音楽サービス契約・登録率/重要度
・「ながら視聴」経験率/同時行動の種類
【映像コンテンツ】
・テレビ、映画、スポーツの視聴状況(機器/ソース)
・ビンジ・ウォッチ経験率/利用コンテンツ
・映像コンテンツに求める要素
【ニュース・活字メディア】
・ニュースを得る手段
・オンラインニュース/電子書籍利用状況
【ソーシャルメディア】
・ソーシャルネットワーク利用率
・スマホ経由で利用しているソーシャルメディアサービス
【ゲーム】
・ゲーム利用率
・ゲーム利用デバイス
・VRヘッドセット保有/利用状況
【広告】
・購買行動に影響を与える要素
・オンライン広告の影響度
・広告に対する意識
・広告ブロックソフトウェア利用状況

なお、レポートのニュースリリースはこちらをご覧ください。

【ニュースリリース】
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20171017.html

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各世代のメディア利用の特徴

スマートフォン保有率やインターネットサービスの利用率は若年層で高く、薄型テレビ保有率、固定電話契約率は高年齢層で高い。一方で20~33歳の新聞購読率、固定電話契約率は低く、50代以上ではSNS利用率、スマートフォン保有率が低いといった特徴が表れた。

世代別メディア利用動向の概況

世代別のニュース・情報取得動向比較

各世代ともにニュース・情報を取得する際にテレビが最も利用されている一方、2番目に挙げられるチャネルでは、高年齢層が新聞、20歳から50歳までがニュースポータルサイトなどのアグリゲーター、14歳から19歳のZ世代ではSNSとなり、世代の差が顕著に見られた。

世代別のニュース・情報取得動向比較

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