最新動向/市場予測

メディアデモクラシーの現状調査2013

Global Media Democracy Survey 2013

デバイスやメディア(コンテンツ、ゲーム、出版、広告、SNS等)に関する日本および世界の消費者利用動向を分析しています。本調査はデロイトが2007 年よりグローバルで毎年実施している消費者調査です。

関連コンテンツ

メディアデモクラシーの現状調査2013

全体傾向
他国と比較すると、日本の消費者には、スマートフォンやタブレットといった汎用モバイルデバイスの利活用に対し、全体的に保守的な傾向が見られる。そのため、日本のメディアデモクラシーの成熟度は発展途上であり、今後成長していくためには、コンテンツホルダー、OTT(Over The Top:通信事業者のサービスによらずに提供するサービス)プレイヤー、広告会社、通信会社、各機器メーカー等、関連各プレイヤーが協働して、デジタルメディアコンテンツを創出していくことが重要である。

デバイス・ネットワーク
-スマートフォンやタブレットなど、クラウド上のメディアを利用する新たな汎用モバイルデバイスの所有・利用が進んでいない
-FTTHが広く普及しており、大量データコンテンツの消費環境が整備されている

映像・音楽・ゲーム
-映像・音楽・ゲームコンテンツのオンライン利用は進んでいない
-映像コンテンツにおける地上波放送の影響力が強く、有料放送の契約率は低い

出版・新聞
-出版・新聞に関わるコンテンツのオンライン利用は進んでいない
-雑誌コンテンツに比べ、ニュースコンテンツはデジタル化への親和性が高い

広告
-ウェブ媒体における購買決定への影響力は強くなっているが、依然としてテレビ広告などマスメディアの影響力は強い
-広告回避のための支払いやターゲティング広告への許容度が低く、コンテンツ領域におけるマネタイズの難易度が高い

(1.00MB, PDF)
お役に立ちましたか?