調査レポート

デジタルトランスフォーメーションと企業業績の関係性を解き明かす

デジタルマチュリティはいかに企業の財務・非財務パフォーマンスに影響しているのか?

デジタルトランスフォーメーションの取り組みは、企業に「効率化」「顧客満足度の向上」などの幅広い事業上の利益を創出し、最終的な財務パフォーマンスの向上にも寄与している。では、具体的にはどのような取り組みがこれらの利益につながるのだろうか?本稿ではデジタルマチュリティ(デジタル化の成熟度)向上のための取り組みと財務・非財務利益の関係性を、先進事例を紹介しながら解説する。

日本語版発行に寄せて

COVID-19が引き起こした“急性ディスラプション(急激な破壊的変化)”によって、これまでの世界が一変したということについては、もはや異論はあまりないであろう。COVID-19の終息にはもう少し時間がかかりそうな現状を鑑みても、ニューノーマルな世界に対応できる体制構築を加速していくことが求められる。ニューノーマルな世界に対応した体制構築を今後2-3年でどこまでやりきれるのかが、今後の企業業績を左右するうえで鍵になると思われる。

本レポートは、原文タイトルが「Uncovering the connection between digital maturity and financial performance」となっているように、デジタルマチュリティ(デジタル化の成熟度)と企業業績の関連性について、デジタルピボット(デジタル化の取り組み・軸)の有用性に触れながら、考察している。今回のCOVID-19危機の結果の一つとして、顧客と従業員の健康・ウェルビーイングを守るために、企業におけるデジタル技術の導入が急激に進んだことは大きな進歩であった。その一方で、今回の危機を一過性のものと捉えて、COVID-19が一時的にせよ収束する兆しが見えるにつれて、以前の体制に戻そうという企業も散見されるようになってきた。デジタルトランスフォーメーションは、顧客と従業員の健康・ウェルビーイングを守るためだけに進める取り組みではなく、本来的には企業業績を向上させるために取り組むべきものである。また、デジタル技術の導入を導入すれば終わりというものではなく、トランスフォーメーション withデジタルという全社的な企業革新の取り組み(本レポートではデジタルピボットという言葉で定義)であるはずだ。

COVID-19による大きな環境変化に対応する形で、日本企業のデジタルトランスフォーメーションに向けた取り組みは加速し始めたように思われる。しかしながら、この危機を機会と捉えて前向きに活用する企業群と一過性の事象と捉えて停滞もしくは後退してしまった企業群、に大きく2分されてきているように感じる。本レポートの結果も踏まえると、企業業績の観点からも、前者と後者の企業では今後大きな差がついてしまうのではと危惧している。

読者の皆様には、本レポートも参考にしながら、いま一度、企業革新:デジタルトランスフォーメーションに取り組む意味合いを再考していただければ幸いである。
 

 

Uncovering the connection between digital maturity and financial performance(原文)
How digital transformation can lead to sustainable high performance
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サマリー

デジタルマチュリティ(デジタル化の成熟度)と企業業績の関連性について、デジタルピボット(デジタル化の取り組み・軸)の有用性に触れながら、解説しています。

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関連書籍の紹介

DX(デジタルトランスフォーメーション)経営戦略(日本語)
「デジタルトランスフォーメーションの鍵は、テクノロジーではなく、人と組織にある。」

本稿で引用されている書籍” The Technology Fallacy”の邦訳に日本における解題を付加。デロイトと米国MIT(Massachusetts Institute of
Technolog)マネジメント雑誌『MITスローン マネジメントレビュー』が1万6000人への4年間の調査、ウォルマート、グーグルなどの企業マネージャインタビュー等、豊富な実例の分析をもとに、デジタルトランスフォーメーション成功の鍵を説く。

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