企業が適合すべき、ミレニアル世代の働き方・価値観の変化

主な調査結果

■日本の若い働き手の離職意向は世界水準まで上がっている

日本のミレニアル世代の2年以内の離職意向は49%にのぼり、グローバルと同程度だった。また、日本のZ世代の2年以内離職意向は64％と更に高く、若い世代の方が離職傾向がより強い傾向が示される。

また、5年以上同じ企業に留まる意向をきくと、日本のZ世代が（10%）グローバルの同世代（19%）よりも低い結果となっており、逆転現象がみられた。

離職理由としては、「報酬に不満がある」がグローバルと日本で共通するもっとも多い回答だが、その他の重視点は異なるようだ。グローバルのミレニアル世代は、昇進・学習機会（それぞれ35%、28%）を重視する一方、日本では「ワークライフバランスが悪い」（22%）が多く、成長機会よりも人生における総合的な幸福感をより重視している様子が垣間見える。

■雇用形態としては企業に所属することを志向している

フリーランスや副業などで、雇用関係を結ばず企業などから単発で仕事を請け負うといった就労形態であるギグ・エコノミーへの参加意向をみると、日本のミレニアル世代はフルタイムの代わりとしても（25%）、副業としても（25%）、ギグ・エコノミーへの参加意向は対グローバル比で低い。

しかしながら、潮流を踏まえると、今後は日本においてもギグ・エコノミーの発展も見込まれる。

■第四次産業革命への危機感は低く、準備に向けた責任主体は企業だと認識している

第四次産業革命の影響により、過去10年間でデジタル技術の進展で仕事の多くは変化したが、ミレニアル世代の就職・転職への影響については、グローバルと日本で意識が異なっている。就職・転職の難易度が高くなると答える割合はグローバルが45%であるのに対し、日本が30％と15ポイント低く、危機意識が比較的薄いことがうかがえる。

そのためか、第四次産業革命により、必要となるスキル・知識が変化する中、すべて対応できていると答えた割合はグローバルのミレニアル世代が22％、日本の同世代は7%と15ポイント低い結果となった。日本のミレニアル世代における、第四次産業革命に向けた準備不足がうかがえ、今後のリスキルの必要性が示唆される。

第四次産業革命に向けて働き手の準備に最も大きな責任を持つのは、「企業」であるとの認識は、グローバルと日本のミレニアル世代で共通している（それぞれ30%、37%でトップ）。更に、日本のミレニアル世代は、企業と回答した割合がグローバルより7ポイント高く、日本の方がより企業の果たす役割が大きく捉えられていることがわかる。