デロイト トーマツ、FC今治のソーシャルインパクトパートナーを2022年シーズンも継続

2022年1月28日

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区 CEO：永田高士）はJ3リーグ（J3）に所属するFC今治（愛媛県今治市 代表取締役会長：岡田武史）のソーシャルインパクトパートナーとして、FC今治が掲げるサッカーに留まらない持続可能な社会の構築に向けた幅広い取り組みを2022年シーズンも引き続き応援します。

デロイト トーマツ グループでは、2015年から5年間、デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）として、またFC今治がJ3に昇格した2020シーズンからは、スポーツビジネスやスポーツアナリティクス、地方創生やSDGs推進支援など、より一層幅広いプロフェッショナルの専門性を活かす形でデロイト トーマツ グループ全体で、次世代の社会創りを共に推進するパートナー＝ソーシャルインパクトパートナーとしてFC今治の更なる飛躍を支援しています。通算8年目となる2022年シーズンはトップチームユニフォームの背中にロゴを掲出し、J2昇格を目指すFC 今治のさらなる飛躍をグループ一丸となって応援致します。

■デロイト トーマツ グループ　グループCEO　永田高士からのコメント

デロイト トーマツ グループはFC今治の夢、企業理念にある「次世代のため、物の豊かさより心の豊かさを大切にする社会創りに貢献する」という想いに賛同し、今シーズンにおいてもソーシャルインパクトパートナーとして、次世代の社会創り・社会価値創出のために共走します。

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。