ニュースリリース

デロイト トーマツ、高松聡氏による宇宙アートプロジェクト「WE」に、プロジェクト推進プロフェッショナルパートナー/オフィシャルスポンサーとして参画

宇宙から地球を見る体験を一握りの人々から解放し、世界中全ての人に共有するプロジェクト始動

2024年2月8日

デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社(東京都千代田区、代表執行役社長:福島和宏、以下DTFA)は、世界で初めて宇宙空間でのCM撮影を実現したことで知られる写真家・アーティストの高松聡氏が代表を務めるアートコレクティブ株式会社WE(東京都渋谷区)が実施する「宇宙アートプロジェクト『WE』」のプロジェクト推進プロフェッショナルパートナーおよびオフィシャルスポンサーとして、プロジェクトの実現に向けたサポートを行います。

 

宇宙アートプロジェクト「WE」とは

宇宙飛行士が宇宙から地球を眺めることによる、地球や生命への関わり方、さらには人生観そのものに対する意識変化を「オーバービューエフェクト(概観効果)」と呼び、これまで宇宙に渡航した宇宙飛行士などの専門家や一部の富裕層など、人類全体でも600人程度のごく限られた人が体験できるものでした。

本プロジェクト「WE」では、「宇宙から見た地球の視覚体験の再現」展示への挑戦を通じ、このオーバービューエフェクトを地上で体験できるようにすることで、国籍、民族、文化、宗教を超え、世界中全ての人が地球の「サステナビリティ」と「平和」を強く希求するムーブメントの醸成を目指しています。

宇宙から見た地球の視覚体験の再現に向けて、高松氏は米スペースX社のクルードラゴンに搭乗1し、民間人として世界初となる国際宇宙ステーション(ISS)への約30日間の長期滞在を通じ、最新の技術による宇宙空間での地球の超高解像度撮影に挑みます。 

2024年1月、高松氏は米スペースX社のクルードラゴンに搭乗し、国際宇宙ステーション(ISS)に渡航する座席予約契約を、有人宇宙飛行サービスを提供する米アクシオムスペース社と締結しました。

 

プロジェクトの主な取組

  1.  宇宙空間での地球の撮影
    国際宇宙ステーション(ISS)での長期滞在中、写真家である高松氏が、現在応用可能な最新の技術で宇宙空間から地球の撮影を行う予定です。地上での再現展示に向けて、前例のない複数台カメラ同時使用による超高解像度での撮影を試みます。

  2. 「宇宙から見た地球の視覚体験の再現」展示
    帰還後には、AIテクノロジーを徹底的に活用した映像後処理を行い、人間の視覚限界に迫る「宇宙から見た地球の視覚体験の再現」展示を計画しています。

  3. 産学連携による技術発展・学術研究
    プロジェクト実施に向けて、宇宙での撮影、地上での再現のプロセスにおいて様々な民間のスポンサーやパートナー企業、学術機関、宇宙関連機関などと連携し、技術・学術領域からの総合プロジェクトとして推進いたします。

 

写真左:宇宙空間での地球の撮影イメージ
写真右:「宇宙から見た地球の視覚体験の再現」展示会場イメージ

 

上記の最新情報等については、随時ウェブサイトで公開します。
https://www.missionwe.com

高松聡氏プロフィール

アーティスト・写真家 1963年生まれ。筑波大学基礎工学類を卒業後、株式会社電通に入社。05年クリエイティブエージェンシーGROUNDを設立し、代表取締役兼クリエイティブディレクターとして数多くのブランドを担当。カンヌ広告祭など国際広告賞で数多くのグランプリや金賞を受賞し、審査員、審査委員長を歴任。世界初のFIFA公認パブリックビューイングを2002年国立競技場で実現。また世界初の宇宙ロケCMの撮影を2001年にポカリスエットで実現。2回目の宇宙ロケCMでは「反戦」をテーマとしたカップヌードル「NO BORDER」を、さらに「地球のサステナビリティ」「未来の管理社会」をテーマにしたカップヌードル「FREEDOM」などを手掛け、広告作品でありながら社会性の強いキャンペーンを提示し続けた。2015年広告業界を離れロシア「星の街」で8カ月に及ぶ宇宙飛行士訓練を終了。株式会社SPACE FILMS代表、写真家・アーティストとして活動する。2014年東京都現代美術館 「ミッション[宇宙×芸術]-コスモロジーを超えて」に出展。2020年個展「FAILURE」。2024年アートコレクティブWEを設立。 

 

高松 聡氏コメント

幼い頃からの宇宙への憧れ、国際宇宙ステーションで3回目の宇宙ロケCM撮影、ロシアでの宇宙飛行士訓練経験、写真家としてのキャリア、宇宙渡航や映像技術の進歩など、様々な要素が複合的に重なり、今日ここまで辿り着くことができました。このような状況のなかで、この度デロイト トーマツとパートナーシップを締結できたことは、本プロジェクトの実現性を高めるだけにとどまらず、私たちを含めた多くの人々がともに「WE」となってプロジェクトが前進し、世界中の人にこの成果を届けることにつながると確信しています。感謝の意を示すとともに、必ずやプロジェクトを実現させてまいります。

デロイト トーマツの取組・参画意義

DTFAは、プロジェクト推進プロフェッショナルパートナー/オフィシャルスポンサーとして、協賛や技術提供を行う民間のパートナー企業や団体と共に、プロジェクト全体の推進をサポートします。本プロジェクトでは、その実現に向けて様々な専門領域における検討が必須であり、デロイト トーマツ が有する、財務・会計、税務、リスクなどのプロフェッショナルサービスに加え、宇宙、テクノロジー、生命科学などのビジネス分野の知見を活用し、社会価値の創出とその実装を手掛けてまいります。

 

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
執行役 Deputy CSIO パートナー  伊東 真史コメント

DTFAが本プロジェクトに参画するのは、このプロジェクトが持つ意義そのものに強く共感したからです。当社はこれまで様々な企業課題、社会課題の解決を支援してまいりましたが、近年その肥大化・複雑化を感じております。このような状況だからこそ、我々は強い意思を持って、「平和」や「サステナビリティ」を希求することが必要だと思っています。高松聡氏とのパートナーシップのもと、その意義に賛同いただける数多くの民間企業、学術機関、専門機関、個人の方々などと連携し、プロジェクトを実現させてまいります。平和を前提として我々の幸福を語り、サステナビリティを単なる地球環境の延命措置とせず人類のサステナビリティと捉え、月や火星といった次の宇宙開発に向かっていく、そのような未来を皆で創り出していきます。

【本プロジェクト関連記事】https://faportal.deloitte.jp/innovations/lagrange/000960.html

 

本件に関して、2024年2月8日13時より報道関係者を対象とした記者会見を実施しております。当日の配布資料など必要な方は下記までお問い合せください。


(左)アーティスト・写真家 高松聡氏
(右)デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社執行役 Deputy CSIO パートナー  伊東 真史

<報道機関の方からの問い合わせ先>

デロイト トーマツ グループ 広報担当 井村、菊池
Tel: 03-6213-3210 Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ グループ合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市に約2万人の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト、(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、ムンバイ、ニューデリー、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。

Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務・法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート(非公開)企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス(存在理由)として標榜するデロイトの45万人超の人材の活動の詳細については、(www.deloitte.com)をご覧ください。