Real Estate Predictions 2021

本レポートのトピック

1. よりスマートな新しい働き方を可能にする手段としての5G

2020 年は日常の中で数多くの大きな変化が起きる激動の年となった。既に定着している社会的構造および行動に対する公共の監視が強まるなか、もう一つの大きな影響力を持つインフラの変化が静かに起こっていることが忘れられがちとなっている。デジタル・ディスラプションの次の波が押し寄せており、5G の展開がその原動力となっていることだ。5G があらゆるデバイス、建物、都市を束ねる「接着剤」となり、私たちみんなにとってのよりスマートな新しい働き方を可能にするだろう。

2. 企業不動産の人材という難問に挑む

新型コロナウイルスのパンデミックは、企業不動産（CRE）ビジネスの中核である人と人とのつながりを断っている。あらゆる産業のリーダーは、今や仮想化された環境の中で従業員を移動させたり関与させたりしながら業務のさまざまな側面をデジタル化するよう迫られている。企業は、健康と安全を優先しつつ、従業員が自宅から効率的に働くことを可能にするインフラの提供を余儀なくされている。今後を見渡すと、このことは未来の仕事について何を伝えているのだろうか。私たちはどうすれば不動産における人材戦略の課題に備えられるのだろうか。

3. 他者が知らないことを知る：AIを応用した地理空間分析によって不動産における競争力を得る

データ分析は物件の評価、売買、契約、交渉、リスク分析から計画立案に至るまで、不動産におけるさまざまな意思決定を大きく改善する。2021 年は、すべての視線がAI を応用した地理空間分析に注がれるだろう。なぜか。AI を応用した地理空間分析は、住所固有の賃貸予測と説明可能な透明性を提供するための素早くて無駄のない、かつ手頃な方法であるからだ。

4. グローバル危機に直面する中でのイノベーションと建設

新型コロナウイルス感染症は、人類に引き返せないほど甚大な害を及ぼす可能性のあるもう一つのよく知られた危機、すなわち地球温暖化も浮き彫りにしている。地球温暖化がもたらす多くの影響を回避する唯一の方法は、私たちの努力を今すぐに加速させることだ。デジタル化とイノベーションは不動産建設業界による適切な未来への準備をどのように可能にするのか。

5. 企業不動産のためのバーチャルオフィス

2020 年にリモートワークが幅広く導入された結果、組織内での職場の役割が大きく変化している。すべての兆候は、将来はさまざまな働き方を許容するハイブリッド型の職場環境が浸透し、従業員が週内の労働時間における選択の幅が広がることによる恩恵を享受するとともに、雇用主は自社の不動産要件を再検討するようになることを示唆している。では、バーチャルオフィスが「ニューノーマル」における働き方の主要な要素となるなかで、不動産オーナーはどう対応すればよいのか。

6. サービスとしての不動産：「商品とスペース」から「システムとサービス」へ

不動産は、デジタル化とスマートビルディング市場の成長によって可能となったビジネスモデルの抜本的な再構築の最中にある。パンデミック（後）の時代のビジネスモデルの再構築が重要となっている背景には、スペースとアメニティおよびサービスへのオンデマンドでカスタム化可能な拡張性のあるアクセスを提供することによって物件が何をもたらすのかを多くの企業が評価しようとしていることがある。今後成功するビジネスモデルとはどのようなものなのか。不動産業界がハイテク業界から学べるものは何か。「サービスとしての不動産」とは何か。戦略と組織の業績に与える影響はどのようなものなのか。

7. ソーシャルグッドが不動産に及ぼす影響

「環境、社会、ガバナンス」の頭字語として一般的に使用されている「ESG」は、世界中で重要なビジネス上の考慮事項となっている。例えば不動産投資家は持続可能性にますます注目している。ただし、不動産業界におけるESG は、他の業界よりもはるかに大きな影響を与える可能性がある。ESGはどのように重要な価値のけん引役となり得るのだろうか。

8. 民間賃貸セクター物件を理解する 

不動産におけるメガトレンドの一つは、主要大都市における賃貸住宅へのニーズだ。新型コロナウイルス感染症がこうしたトレンドを加速している。需要増大の背景には、人口の増加、1世帯当たり平均人員の減少、貯蓄率の低下に伴う資金的な制約、そして生活習慣の変化がある。だが、賃貸住宅のストックは不十分であり、不適切なものもある。そのため、需要に応え、新たな不動産機会を提供するためには、賃貸専用に設計された住宅の開発が必要不可欠となっている。

9. オフィススペースの利用方法と不動産占有面積を最適化する

新型コロナウイルス感染症は新しい働き方を加速させており、ひいてはオフィススペースの使用に影響を与えるだろう。では、不動産業界や企業にはどのような影響があり、どのような機会が生まれ、未来のより機動的な働き方のための不動産ポートフォリオを準備するにはどうすればよいのだろうか。こうした変化への対応が喫緊の課題であることは明らかだ。今が行動するときである。

10. デジタル世界の中で自分のアイデンティティを守る

アイデンティティはすべての個人の本質であり、私たちが誰であるのかを規定し、他人から私たちを区別する。私たちの社会では、政府が私たちのアイデンティティを登録し、パスポートと運転免許証の形でその証明書を発行している。アイデンティティを証明できないと、病院に行ったり、銀行口座を開設したり、レンタカーを借りたり、不動産を購入したりするといった私たちのほぼすべての活動に影響が及ぶ。

11. その場しのぎか、適応か、克服か。気候変動の影響に対処する方法とは？

気候変動は自然と人に影響を与えるため、その影響は不動産にも及ぶ。気候変動の潜在的なリスクに対処するための戦略は、影響を軽減し適応することである。市場、計画立案、建設、リノベーションの観点から見て、気候変動戦略は不動産の未来にどのような影響を及ぼすのだろうか。

12. デジタル化は今後も続く

不動産業界は現在、進化する市場の状況、変化する規制環境、急成長するテクノロジー環境に適応しようとしている。そうした動向は、デロイトが最近公表した『不動産投資運用会社のための欧州における運用とテクノロジーに関する2019 年調査』で詳しく説明されている。この調査は、規模の大小を問わず、欧州の幅広い不動産投資会社および資産管理会社を対象に実施されたにもかかわらず、驚くほど一貫性のある傾向を明らかにした。調査に参加した企業からの回答から何を学べるのだろうか。不動産業界で効果的なデジタルトランスフォーメーションを実現するにはどうすればよいのだろうか。

13. 不動産における戦略的意思決定をサポートする方法

堅牢な不動産市場データの可用性は地域によって異なる。ユーザーは、異なるデータセットを構造化かつ標準化された方法で予測アルゴリズムに組み込むことにより、例えば大規模な不動産ポートフォリオの資産台帳のような複雑な環境のなかで、さまざまなデータレイヤーが相互にどのように作用するのかを可視化できる。できるだけ多くの社内外およびマクロ経済データでデータレイヤーを強化する主目的は、予測プロセスにより多くの情報を提供して、将来動向による影響を理解するのに役立てることだ。これにより意思決定者は最終的に、必要に応じて、簡単に会得できるモバイル形式で利用可能なカスタマイズされたインタラクティブな分析を行えるようになる。