CSV / Sustainability Strategy

SDGs (Sustainable Development Goals)

SDGsを経営に組み込むための変革支援

国連における持続可能な開発目標（SDGs）の採択により、サステナビリティイシューは企業の経営課題になり、長期的な成長を目指す企業にとって無視できないものとなりました。SDGsを含めた社会課題の解決を経営戦略に昇華していくことで、2030年とその先を見据えた事業をより強固にすることが可能です。SDGsや社会課題解決をテコに事業の成長を目指すCSV（Creating Shared Value）企業への経営変革を支援します。

CSV Strategy/Innovation

CSVイノベーション戦略策定支援

モニター デロイトがグローバルにおいて政府機関・国際機関との共創で蓄積してきたナレッジから浮かび上がる深刻な社会課題を起点に、共通価値を創造（Creating Shared Value）し、持続的な競争優位を実現するために、イノベーションアジェンダの策定から、国連「持続可能な開発目標（SDGs）」にアラインさせた社会課題解決型のビジネスモデル構想策定、実行に至るまでを支援します。

Sustainability Sensing

サステナビリティをコアに据えた企業戦略策定支援

サステナビリティを“非”本業の活動に留めず、時流に先んじて自社に対する破壊的な脅威を回避しながら、競争優位性の向上を実現する新たな“勝ちパターン”を確立するためにサステナビリティとCSVコンセプトをコアに据えて、ビジョンや中期経営計画、ブランド戦略の策定から対外コミュニケーションの実践までを支援します。

Sustainability Branding

サステナビリティ ブランディング

企業価値やブランド価値向上につなげるため、デジタル化時代に対応したマルチステークホルダーに対応するコーポレートコミュニケーション戦略の策定を支援します。また、“社会価値”の訴求を軸としたブランド価値向上戦略の策定も提供します

出版物：SDGsが問いかける経営の未来

詳細はこちら

社会価値創出が経済価値創出と同等に企業活動において重要な時代が、SDGsを旗頭にいよいよ幕開けしたいま、企業の経営目標のあり方、経営戦略・事業戦略のあり方、事業創造のあり方を根本から検証し、不確実性高まる2030年に向けて、経営者はどのように経営モデル自体のイノベーションを果たし、この大いなる変化を生き抜くべきか、問いかけることを企図した書です。

日本企業のトップマネジメントや経営企画・経営戦略担当の方々にはもちろんのこと、経営トップの期待を超えるような骨太な新事業を産み出せずに苦労しているR&D・新事業開発担当、CSRを戦略的な取組みに昇華させたいCSR担当、サステナビリティをブランディングに活かしたいブランド・コミュニケーション担当の方々にも参考になる内容となっています。またNGO等のソーシャルセクター関係者や、政府・自治体等のパブリックセクター関係者、あるいはこれから社会に出ようとされている学生と学術関係者の参考にもなれば幸いです。

出版物：CSV時代のイノベーション戦略

詳細はこちら

CSV（ Creating Shared Value） は、「経済的価値を創造しながら社会的ニーズに対応することで社会的価値をも創造する」という視点での企業価値創造アプローチで、ハーバード大学のマイケル E．ポーター教授らが中心となって提唱している経営モデルです。CSVの本質は、グローバル市場の激しい変化に巻き込まれることなく、自ら市場創造をリードするイノベーションを仕掛けるための戦略コンセプトにあります。

本書では、GE、ウォルマート、ネスレ、グーグルなどのCSV先進企業を事例として採りあげ、“CSV×イノベーション”で骨太な新事業創造を実現するための取り組みのヒント、グローバル市場に向けた巨大な新事業の創造とコモディティ化に巻き込まれないビジネスモデルの構築についてご紹介しています。第1～3章ではCSVを軸とした新しい戦い方のトレンドと、日本企業が取り組むべきアプローチを述べ、第4～8章では“CSV×イノベーション”を具体的に推進するための処方箋について、具体例を交えながら解説します。

“新たな戦い方”を見出しきれていない日本企業のトップマネジメントや経営戦略・企画担当者、“骨太”な新事業を産み出すことができずにいる新事業開発担当者にとって必携となる一冊です。

韓国語翻訳版が、韓国にて発売されました。(外部サイト、韓国語)
 

関連リンク

• 日経ビジネス「新型コロナでSDGsの盛り上がりはどうなる？」2020年6月（外部サイト）
  
• COVID19は『SDGsが問いかける経営の未来』へのWake-Up Call　2020年6月
• 日本企業が今すぐ「サーキュラー・エコノミー」に取り組まねばならない3つの理由　2020年4月（外部サイト）
• クーリエ・ジャポン「いまさら聞けないSDGs×ビジネスの疑問　2020年2月（外部サイト）
• アメリカ経営者団体による「脱株主資本主義」宣言が示すもの　2019年10月
• ビジネスリーダーが知っておくべき『現代の奴隷制」というリスク　2019年9月
• DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー「グローバリゼーション 4.0と日本のリーダーシップ」（世界経済フォーラム 日本代表 江田麻季子氏との対談）　2019年4月（外部サイト）
• DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー「イベントレポート：SDGsの時代に企業は経営モデルをどう変革すべきか」　2019年4月（外部サイト）
  
• Inclusive growthに向けた経営戦略"Deloitte Global inclusive growth survey"
  
• SDGs（Sustainable Development Goals）関連ビジネスの世界市場規模を目標ごとに約70～800兆円と試算
• 東京五輪「オリ・パラ同時開催」の経済効果を試算してみた
• 人権を軽んじる企業には、1000億円以上失うリスクあり
• 日本の企業も無視できない「人権マーケット」その拡大傾向（外部サイト）