お知らせ

デロイト トーマツ、全社員・職員15,000人を対象とした気候変動学習プログラムを実施

一人ひとりが責任ある選択と能動的な行動をすることにより、気候変動の課題解決を加速する

2021年9月28日

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士、以下デロイト トーマツ）は、総人員である約15,000人を対象に、新しい気候変動学習プログラム「WorldClimate Eラーニング」の展開を9月中旬より開始しました。WorldClimate Eラーニングは、デロイトと世界自然保護基金（WWF）が共同で開発したもので、日本を含む全世界の約33万人のデロイトに属するプロフェッショナルの必須受講研修に指定されています。気候変動対策の最前線で取り組む世界のデロイトのプロフェッショナルの活動や知見の共有を通じて、気候変動が環境、社会、経済、個人にどのような影響を及ぼすのか理解を深めるとともに、一人ひとりが行動に移すことを促す内容となっています。

気候変動は、次世代のために解決しなければならない、現代の最も重要な社会課題の一つです。その解決に向けて、デロイト トーマツは、全世界のデロイトで推進する「WorldClimate」という取り組みに参画し、2030年までに、グループ全体で自らの事業活動に由来する温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることに加え、気候変動に関してすべての所属者が責任ある選択を行うことを促進しています。今回のWorldClimate Eラーニングは、WorldClimateの活動の一環であり、日本では全社員・職員 約15,000人がその対象となります。

デロイト トーマツ グループは、経済社会の変革のカタリストをありたい姿として掲げており、気候変動の課題解決においても、異なるセクターをつなげ変化を加速する「触媒」の役割を果たすことを標榜しています。2020年12月にはグループCEO直轄の取り組みである「Climate Sustainability イニシアチブ」を立ち上げ、Just Transition（＝公正な移行）という考えを提唱し、新たな社会的弱者を生み出さない事（＝Leave no one behind）を念頭にした変革を推し進めています。本Eラーニングおよびその他の施策を通じて、プロフェッショナル一人ひとりが気候変動の課題をより能動的に捉え、公私に関わらず自発的に行動を起こし、クライアントを含む自社以外の人々にもポジティブな影響を及ぼしていくことを目指していきます。


Climate Sustainabilityイニシアチブの詳細な取り組みは、以下Webページをご確認下さい。
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/risk/topics/climate-and-sustainability.html

＜報道機関の方からの問い合わせ先＞

デロイト トーマツ グループ 広報担当　田邊
Tel: 03-6213-3210 　Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するプロフェッショナルサービスの分野で世界最大級の規模を有し、150を超える国・地域にわたるメンバーファームや関係法人のグローバルネットワーク（総称して“デロイトネットワーク”）を通じFortune Global 500®の8割の企業に対してサービスを提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約312,000名の専門家については、（www.deloitte.com）をご覧ください。