【訂正とお詫び】潜在デジタル人材の割合は36％、企業のデジタル研修は一定進むも、「実践の場」提供が課題

2024年8月24日

デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役社長：佐瀬真人）が2023年7月25日に発表した、「デロイト トーマツ調査：潜在デジタル人材の割合は36％、企業のデジタル研修は一定進むも、『実践の場』提供が課題」のニュースリリースについて、調査対象企業の分類に誤りがありました。次の通り訂正させていただくとともに、お詫びいたします。
 

【訂正内容】

1.　第2段落で、調査対象企業の「DX先行企業」と「一般企業」の数に誤りがあり、以下のように訂正します。

DX銘柄企業*1とDX認定企業*2の計38社を「DX先行企業」、ほかの214社を「一般企業」として分析しました。
 

2.　1の訂正に伴い、「■企業のデジタル人材育成・研修施策の実施率」の文章のなかで、「人材ニーズの定義」の一般企業の割合は「20％」になります。
 

3.　1の訂正に伴い、「図1」を差し替えます。

「人材ニーズの定義」の一般企業の割合は「20％」に訂正。
％ベースは「一般企業 N=214、DX先行企業 N=38」に訂正します。
 

4.　1の訂正に伴い、「図4」を差し替えます。

「業務効率化」について一般企業とDX先行企業の数値を、「一般：93%、DX先行：95%」に訂正。

％ベースは「DXの取り組み・検討を進める企業 一般企業 N=202、DX先行企業 N=38」に訂正します。
 

5.　1の訂正に伴い、【調査概要】の企業の内訳を訂正します。

（誤）252社（DX先行企業*49社、一般企業203社）
（正）252社（DX先行企業*38社、一般企業214社）

【訂正済みのニュースリリース】

▼デロイト トーマツ調査：潜在デジタル人材の割合は36％、企業のデジタル研修は一定進むも、「実践の場」提供が課題
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20230725.html

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