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気鋭の経済論点：スポーツビジネスの活用
単なる広告塔では行き詰まる 営業や企業連携のきっかけにも
『日経ビジネス』の「連載 気鋭の経済論点」に、スポーツビジネスグループの里﨑慎さんのインタビュー記事が掲載されました。スポンサーシップの現状や事例、スポンサー側・ライツホルダー側それぞれに期待されることなどを語っています。（『日経ビジネス』2017年5月15日号掲載）
記事概要
2015年10月にスポーツ庁が設置されたのを契機に、スポーツビジネス拡大への期待が膨らんでいる。
昨年6月に政府が閣議決定した「日本再興戦略」でもスポーツの成長産業化が掲げられた。日本政策投資銀行は、スポーツ関連産業が生む付加価値の総和「国内スポーツ総生産」が右肩上がりに増えていくと予想する。
デロイト トーマツ グループは15年に日本でスポーツビジネスの専門チームを設立し、プロ野球やサッカー・Jリーグなどを支援してきた。英デロイトには20年以上にわたりサッカーのイングランド・プレミアリーグなどを対象に培ってきたノウハウがある。その経験も踏まえ日本でのスポーツビジネス拡大に何が必要か述べていきたい。
続きは添付ファイル[PDF]をご覧ください。
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出典：『日経ビジネス』2017年5月15日号
※日経BP社の許可を得て掲載。無断転載・複製を禁じます。
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