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ニュースリリース
デロイト トーマツ、Bリーグ所属クラブを経営面からランキングした「Bリーグマネジメントカップ2022」を発表
B1は「琉球ゴールデンキングス」が2連覇、B2は「仙台89ERS」が4連覇
2023年2月28日
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、CEO:木村研一、以下「デロイト トーマツ」)でスポーツビジネスを展開するスポーツビジネスグループは、国内男子プロバスケットボールリーグであるBリーグのB1とB2に所属する全クラブを対象に、ビジネスマネジメントの側面(経営面)からランキングした「Bリーグマネジメントカップ 2022」を発表します。今回のランキングでは、B1は琉球ゴールデンキングスが2連覇、B2は仙台89ERSが4連覇となりました。
デロイト トーマツはスポーツビジネスの一層の発展に向けて、事業や経営といった観点での関心と理解を広げることを目的に、「マネジメントカップ」を発表しています。クラブのマネジメントにおいて、いかに試合に勝つかという「フィールドマネジメント」とともに重要なのが、いかにビジネスとして収益を上げ、また事業拡大をするかという「ビジネスマネジメント」(以下BM)です。「Bリーグ マネジメントカップ」は、Bリーグから公表されたB1とB2に所属する全クラブの財務情報などの公開情報をもとに、BMにおいて重要なテーマである「マーケティング」「経営効率」「経営戦略」「財務状況」の4つの視点で計11のKPIを設けて分析し、それぞれの集計を基にランキングにしています。
調査結果の詳細については以下をご確認ください。
調査レポート
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5回目となる今回の「Bリーグマネジメントカップ2022」は、感染拡大防止のための入場制限が緩和されたことなどにより、ほとんどのクラブで平均入場者数が増加傾向に転じコロナ禍からの回復の兆しがみられる結果となりました。B1連覇の琉球ゴールデンキングス、B2で4連覇を果たした仙台89ERSとも平均来場者数が大幅に伸びており、昨シーズンから売上規模を増やすことに成功しています。琉球ゴールデンキングスはクラブとアリーナの一体経営やアリーナを生かした様々な施策を講じることでB1トップの成績を挙げました。仙台89ERSはファンのすそ野を拡大する施策や高い集客力により入場料、スポンサー、物販収入において、大幅に売上を伸ばしています。両クラブを含め、コロナ禍におけるデジタル施策を充実させSNSを通して多くのファンにリーチできているクラブほど制限緩和後に入場者数が回復している傾向がみられ、スポーツ経営においてもSNS等のデジタル活用が重要性を増しています。
「Bリーグ マネジメントカップ2022」ランキング上位結果
■B1では、全4分野で最高点を上げた琉球ゴールデンキングスが2連覇
琉球ゴールデンキングスはマーケティング、経営効率、経営戦略、財務状況の全分野で1位を獲得し、11あるKPIのうち9つの指標で3位以内に入るなど圧倒的な力を見せ、2位の宇都宮に46ポイントもの大差をつけて堂々の2連覇となりました。今シーズンはホームゲーム全試合を昨シーズン完成したばかりの沖縄アリーナで興行した効果もあり、入場料収入は前年比+458百万円(240%増)と驚異的な伸びを記録しました。入場者数制限が緩和されて以降徐々に観客も増え、ゴールデンウィークやチャンピオンシップセミファイナルでは満員のアリーナでの試合が実現しました。
■B2では、仙台が安定した強さを見せつけて4連覇
仙台89ERSはマーケティング、経営効率、経営戦略の各分野で1位、財務状況分野で4位と安定した成績を残し、2位の西宮ストークスに20ポイントの大差をつけて堂々の4連覇となりました。入場者数制限の緩和に加え、デジタルマーケティングの精度向上に向けた取り組みなど戦略的なビジネスマネジメント施策が功を奏し集客力が高まったことが好成績の大きな原動力のひとつになりました。先が見えないコロナ禍において難しい舵取りが求められる中でも、柔軟な発想で土台を固め中長期的な成長戦略を描き、着実に実行していくことで安定した経営を行っています。
■ランキングの算出方法
マーケティング、経営効率、経営戦略、財務状況の4つの視点に対して、デロイト トーマツが独自のKPI(Key Performance Indicators:重要業績評価指標)を設定し項目別にランク付けを行い、そのランキングに応じたビジネスマネジメントポイントを付与していきます。なお、ビジネスマネジメントポイントが同点の場合、マーケティングの順位が上のクラブが上位クラブとなります。(以下、経営効率、経営戦略、財務状況の順に同様の判定)。各KPIは以下の通りです。
- マーケティング:平均入場者数、アリーナ集客率、客単価
- 経営効率:1勝あたりチーム人件費、1勝あたり入場料収入
- 経営戦略:売上高・チーム人件費率、SNSフォロワー数、グッズ関連利益額
- 財務状況:売上高、売上高成長率、自己資本比率
デロイト トーマツのスポーツビジネスグループ(SBG)について
クラブやリーグ、協会等競技団体の経営基盤の強化から観客・ファンの獲得、収益を最大化する商品サービスの開発、スタジアムの建設・運営管理など、スポーツビジネスを成功させるために解決すべき課題は数多く存在します。デロイト トーマツ グループでは、財務会計、戦略、マーケティング・業務改革など、多様な分野のプロフェッショナルを擁し、スポーツビジネス領域におけるグローバルでの豊富な知見を活かしつつ、あらゆる面から事業支援を行う体制を整えています。
www.deloitte.com/jp/sports-business
デロイト トーマツ グループは、日本最大規模のプロフェッショナルサービスファームとして有する圧倒的な専門性・総合力と、データ・アナリティクスやデジタル・テクノロジーに関する最先端の実践的知見を融合することで、経済社会や産業の将来像を指し示し、その実現に必要とされる経営変革と社会イノベーションを加速させる「経済社会の変革のカタリスト」となることを目指しています。SBGの活動では、日本におけるスポーツビジネス領域での産業基盤の強化や、スポーツを核とした地域活性化モデルの構築などスポーツをハブとした取り組みを推進しています。
報道機関の方からの問い合わせ先
デロイト トーマツ グループ 広報担当 井村、高橋
Tel: 03-6213-3210 Email: press-release@tohmatsu.co.jp
デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に約1万7千名の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。
Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。
デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。
Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート(非公開)企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス(存在理由)として標榜するデロイトの約415,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、(www.deloitte.com)をご覧ください。