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人材ニーズへのソリューションの提供

デロイト トーマツ人材機構シリーズ 第1回

今月より開始する本連載記事では、不確実性が高まった時代に企業と人材はどのような関係になっていくのか考察し、また、デロイト トーマツ グループが企業の人材ニーズにどのように応えようとしているのかを共有します。

I.はじめに

いつの時代にも企業の宝は「人」であり、どの事業体も優れた人材を求めている。しかしながら、今、企業とそこで働く人材との関係は大きく変わろうとしている。

昨年からのCOVID-19は企業行動に多大な影響を及ぼし、ビジネスモデルは根本的な見直しが必要となっている。また、企業に属する人々の働き方も場所や時間に制約されないものに変わらざるを得ない。

今月より開始する本連載記事では、この不確実性が高まった時代に企業と人材はどのような関係になっていくのか考察し、また、デロイト トーマツ グループが企業の人材ニーズにどのように応えようとしているのかを共有したい。

II.デロイト トーマツ人材機構について

まず連載にあたって筆者が所属するデロイト トーマツ人材機構株式会社(以下 「DTHR」という)の概要と特長をご説明したい。DTHRはデロイト トーマツ グループにおいて人材紹介と人材派遣を生業とする会社である。同社はM&Aアドバイスとクライシスマネジメントを取り扱うデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社(以下「DTFA」という)の100%子会社である。

親会社のDTFAではこれまでの業務の中で数多くのM&Aやクライシス(危機)局面に立ち会ってきた。その中で様々な所見や感想をもったが、成否を決めるのは常に「人」であった。ただし、全ての局面で優秀な人というのは稀であった。

平時・有事の別、国内・海外の別、必要スキルの有無等、局面に合わせた向き不向きが存在し、各方面から優秀と言われる方が、ある案件では全く力を発揮しないことも身をもって経験してきた。

また、中途人材の採用はM&Aと大変よく似ていた。M&Aのプロセスは、①達成すべき目的を定め(M&A戦略の立案)、②目的に合致する相手先を探し(候補リストの作成)、③様々な手段を使って接触し(ドアノック)、④調査し(デューデリジェンス)、⑤価格や条件を決め(バリュエーション・ターム交渉)、⑥統合(PMI)へと進む。人材の獲得の面でもその深度ややり方は若干違うとはいえ、同様のプロセスを経ることになる。M&Aでも人材採用でも、失敗するケースはこのプロセスのいずれかを怠ったときに高確率で現れると感じている。

DTFAは長年にわたり再生、クライシス、M&A領域を含めた企業経営全般に携わってきた。DTHRはその経験を活かし、クライアントにおける戦略達成に必要な人材の紹介・派遣を実施している。その特長は以下の通りである。

  • クライアントのニーズに対して高いレベルで応えられる経営人材を供給し、それに加え、デロイト トーマツ グループとしてソリューションを考案、提供すること
  • 登録者を重視していること。登録者はデロイト トーマツ グループのOB/OGを中心に、監査、リスクマネジメントアドバイス、コンサルティング、M&Aアドバイス、クライシスマネジメントアドバイス、税務アドバイス等に経験を持った方々、もしくはその経験を使って事業会社で活躍している方々で構成されている。この方々が次なるステージでさらに躍進していただくことを重視している
  • 地域経済を牽引する企業に対するサービスを通じた地方創生支援の一環として、地域企業への経営人材紹介を強化していること。これを実現するために地方金融機関や、デロイト トーマツの地方事務所との連携を図っている
  • ファンドやベンチャー企業への経営人材紹介を強化しており、それぞれの業界に精通したメンバーを担当に置いていること
  • マーケットや採用側の視点を重視していること。親会社をはじめとするデロイト トーマツのグループ会社の人材採用も行っており、ダイレクトリクルーティング、各エージェントとの協力体制を通じて、人材マーケットを採用側の視線で見ている

DTHRは上記の特長を生かして、クライアントと登録者のために尽力する所存である。

次回以降、人材採用にかかる様々な課題や、それを解決する試みについて解説していく。

 

参考

【図表1】デロイト トーマツ人材機構の組織体制
※クリックして画像を拡大表示できます

(2021.1.19)

※上記の社名・役職・内容等は、掲載日時点のものとなります。

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