Deloitte Insights

COVID-19の職場への影響:大退職時代から大再考時代へ

パンデミックの影響を受けて労働力が減る中、企業が取るべきアクションとは?

新型コロナウィルス蔓延後、新たな機会を求めて迷わず退職する従業員がこれまでになく増え、企業はコロナ禍前の事業運営を減少した労働力で再開しようと苦慮している。本レポートでは、この労働力不足を、労働力、職場、そして仕事そのものを再考する機会としてどう活用していくことができるのか、今後企業のリーダーには何が求められるのかを解説する。

仕事、労働力、職場を再考するための準備はできているか?

新型コロナウイルスの大流行を背景として、大退職時代が到来した。CEOへのサーベイ結果によると、今後12カ月で事業戦略に影響を及ぼす、または混乱を引き起こすと予測される外部的な問題の第1位は、労働力不足とスキル不足であった。

今後は、各々の企業が、個々に相応しいアプローチで仕事を再考していくことが求められる。新型コロナウィルスは全業界に影響を与えている一方、業界に応じて、働く人々やその人々の働く意義、そして業務に対する影響の内容は大きく異なるであろう。

これからの時代、企業が力を発揮するためには、リーダーが人材や仕事そのものの本質に対する考え方を転換することが必要である。業界への理解を深め、企業の存在意義と共感し、各役割やプロセスが組織へ与える影響を明確にとらえる当社のケーパビリティが、その転換を助成する第一歩となると考える。

大退職時代を乗り越えるためには、再検討、再編成、再注力、そしてリセットを経ることで、大再考時代を迎えることができる。企業は、人を中心とした、アジャイルでレジリエントな、かつ持続的な組織となる機会に面している。

働く人々の問題解決を図ることで将来に向けた組織の問題解決へと導いてきた当社の実績を共に検討していく。


大退職時代から大再考時代へ

組織が現在の労働力問題を契機に働き方を再構築、再活性化、再考案する方法を理解する

新たな機会を求めて迷うことなく会社を去る従業員がこれまでになく増えている。企業がコロナ禍前の事業運営をより少ない数の従業員で再開しようと苦慮する中、リーダーたちは労働力、職場、そして仕事そのものを再考する機会を得ているのである。

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