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働き方改革に関するサービス

個人と組織が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境構築を実現すべく、“スローガンや一過性の取り組みだけで終わらない” 働き方を変えるための変革を、業界別・機能別組織との連携やプロジェクト実績に基づく洗練された方法論によりサポートします。

働き方改革サービスに関するご紹介

グローバル化の進展、少子高齢化の本格到来、テクノロジーの進歩といった近年の環境変化の中で、私たちの働き方(ワークスタイル)は大きな変革を迫られています。

今、日本企業には、生産性を向上させながら実労働時間を削減するといった、個人と組織が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境構築を実現すべく、スローガンや一過性の取り組みに留まらない複合的な変革が求められています。

私たちデロイト トーマツ グループは、「業務プロセス改善」「IT・モバイル活用」「労務管理(人事制度・労働時間管理)」といった新しい働き方の実現に向けた支援を、業界別・機能別組織との連携やプロジェクト実績に基づく洗練された方法論によりサポートします。

関連する書籍

「ワークスタイル変革」
価値を生み出し、生産性を高める新しい働き方

鵜澤 慎一郎/田中 公康 著 労務行政研究所編
発行 労務行政研究所

グローバル化の進展、少子高齢化の本格到来、テクノロジーの進歩といった近年の環境変化の中で、私たちの働き方(ワークスタイル)は大きな変革を迫られています。ワークスタイル変革は、労働生産性向上、残業時間削減、ダイバーシティ促進、ワーク・ライフバランス改善、コミュニケーション活性化、イノベーション創出等、さまざまな目的で語られ、日本企業の取り組むべき重点経営課題の一つとして取り上げられる一方で、多くの日本企業がニーズを感じながらも実践には及び腰であるという実態も明らかになってきました。

本書ではワークスタイル変革先進企業として、全日本空輸、リコー、味の素、SCSK等の事例を取り上げ、“スローガンや一過性の取り組みだけで終わらない” 働き方を変えるための実践的・具体的手法についてご紹介しています。第1~2章では実際の調査分析結果をもとに“ワークスタイル変革”が求められる背景や目的を述べ、第3~5章では具体的に推進するための考え方・方法論を事例中心に解説します。また、第6~7章では先進企業へインタビューを通して、ワークスタイルの未来について考察します。

“ワークスタイル変革”に関心のある方や社内で旗振り役となる経営者、経営企画部門、情報システム部門、人事・総務部門、営業部門の方にとって必携となる一冊です。

価格 3,200円+税
2015年5月刊

『働き方改革』をテーマとしたセミナーにデロイト トーマツ コンサルティングの有識者が登壇

デロイト トーマツ コンサルティングは、働き方改革を通じた生産性向上や職場環境の改善に積極的に取り組んでおります。

 

「文書電子化が変える業務改革最前線 〜デジタル時代の業務効率化とコスト最適化〜」
◆クロージング講演 「デジタル技術の活用による業務効率化と生産性向上」

登壇者:土田 昭夫(デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員)
日時:2017年6月5日(月)13:00~16:50(予定)
場所:日経カンファレンスルーム (東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル6階)
主催:日本経済新聞社
URL:http://adnet.nikkei.co.jp/e/event.asp
(日本経済新聞社のイベント詳細ページへリンクします)

ZDNet Japan x TechRepublic Japan ワークスタイルセミナー
◆特別対談 「何に悩み何を変えようとしているのか--ワークスタイル改革の現場検証」

登壇者:田中 公康(デロイト トーマツ コンサルティング シニアマネジャー)
日時:2017年6月23日(金)13:00~16:15(開場12:30)
場所:ベルサール半蔵門
主催:朝日インタラクティブ株式会社
URL:https://japan.zdnet.com/info/event/workstyle/201706/
(朝日インタラクティブ株式会社のイベント詳細ページへリンクします)

 

【過去のセミナー】 ※好評のうちに終了しました。多数のご応募ありがとうございました。

「TeamSpirit Day 2017『働き方改革』その先に~"新ニッポン"の扉を開く~」
◆クロージング講演 「働き方改革の実践例 ~『左脳』と『右脳』の両輪アプローチ」

登壇者:土田 昭夫(デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員)
日時:2017年5月9日(火) 13:10〜19:00(受付 12:30〜)
場所:東京コンベンションホール
主催:株式会社チームスピリット
URL:https://www.teamspirit.co.jp/blog/staff/2017/05/teamspirit-day-2017.html
(株式会社チームスピリットのイベントレポートページへリンクします)

『ワークスタイル実態調査』(2015年版)調査結果発表

労働生産性向上、残業時間削減、ダイバーシティ促進、イノベーション創出等、さまざまな目的で語られ、日本企業の取り組むべき重点経営課題の一つとして取り上げられるワークスタイル変革。デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、日本企業における働き方に関する取組み状況を、制度、テクノロジー、オフィス環境、企業文化(カルチャー)などの複合的な観点から調査した『ワークスタイル実態調査』の分析結果を、2016年2月22日に発表しました。

『ワークスタイル実態調査』は、2013年に続き行った調査で、2015年版では上場企業を中心に200社(外資系企業15社を含む)から回答を得ています。調査結果の概要は以下の通りです。

【調査結果の概要】

■ワークスタイル変革の実施状況
  • 今、「ワークスタイル変革へのニーズを感じている」と回答した企業の割合は81%に及び、前回の調査結果(75%)より微増し、高い水準となっている
  • 一方で、ワークスタイル変革を実施した、もしくは実施中と回答した企業は34%に留まり、前回の調査結果と同じ、全回答企業のうち50%が「変革に関心はあるが未実施」と様子見の姿勢に留まる
■ワークスタイル変革が進まない理由
  • ワークスタイル変革が進まない理由としては「人事、労務に関する懸念」(59%)が最も高かった。
    人事労務関連の懸念について具体的な懸念要素としては「時間管理が困難」(76%)「業務管理が困難」(75%)「評価が困難」(68%)の3大要素として挙げられた
■ワークスタイル変革の目的
  • 「ワークスタイル変革」の目的として「費用削減」を挙げた企業が2013年は50%を占めたが、今回の調査では32%に留まった
  • 目的としてもっとも多い回答は「多様な人材の維持・獲得」(84%)となり前回と比較し7ポイントアップ。また、「イノベーションの創出(新商品開発等)」(54%)、「コミュニケーションの活性化」(54%)を目的として挙げる割合が相対的に高まった
■ワークスタイル変革と業務効率の関係性
  • 残業時間が同業他社と比較して多いか、少ないかについて、ワークスタイル変革の一環である、スマートデバイス導入の許容状況ごとに調査した結果、2013年はスマートデバイスを積極的に導入している企業に残業時間が少ない傾向があったが、2015年は逆転し、むしろ、積極的な企業ほど残業時間が多いと考え、消極的で認めていない企業ほど残業時間は少ないと感じる傾向がある
■日系企業対外資系企業のスマートワーク導入状況
  • 日系企業と外資系企業を比較した場合、スマートフォンなどのスマートデバイスを使ったメールチェック、スケジュール確認などの軽作業、タブレット・ノートPCを使った社外勤務のいずれにおいても、全社的に認めている割合に圧倒的な開きがある

▲プレスリリース本文は添付ファイルをご覧ください。

〔PDF, 498KB〕 別ウインドウにて記事全文が表示されます。

『2013年度ワークスタイル実態調査』の結果概要

デロイト トーマツ グループは2013年10月から11月にかけて、日本企業における働く場所・時間・ITの活用などのワークスタイルの実態調査を行い、2014年3月にその結果をまとめました。

その結果、半数の企業が従来のワークスタイルを変えることに慎重姿勢。オフィス外で勤務可能な働き方に後ろ向きな企業ほど、長時間労働の助長や女性活用の出遅れ傾向が顕著であることが浮き彫りになりました。

→詳細はこちらをご覧ください。
〔492KB, PDF〕 別ウインドウにて記事全文が表示されます。

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個人と組織が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境構築を実現すべく、“スローガンや一過性の取り組みだけで終わらない” 働き方を変えるための変革を、業界別・機能別組織との連携やプロジェクト実績に基づく洗練された方法論によりサポートします。 
 

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